宝財探偵所の迷宮事件

宝財探偵所が未解決事件に挑みます。

宝財探偵所の迷宮事件 ①-586    9.11同時テロ事件のつづき



 アルカイダとは

 

 1984年11月16日午前11時50分頃、世田谷区太子堂4丁目世田谷電報電話局近くの洞道で増設工事中の電話ケーブルから火災が発生した。17時間に渡り延焼し、翌日、4時35分頃鎮火した。作業員2人が行方不明となったが、死傷者は出なかった。

 この火災で加入電話約9万回線、銀行オンライン等が不通となり、8日間で作業員2万3000人かり出され、3億3500万円の工事経費がかかり、機動隊300人、パトカー28台、消防車51台が出動した。

 この火災の工事の際に、24時間体制で安全を見守ったとして、ある大手警備会社Sテイが安全確保に努めたとして高く評価をされたという。

 この火災がアルカイダの台頭と関係がある可能性がある。

 この火災に関して資料はあまり存在しない。今から40年前の出来事だし、様々な事件にうずもれている感があるのは、この時代、この手の「テロ事件」がよく発生していたからである。この手の事件の犯人は、たいてい、赤軍派中核派革マル葉ということになっている。

 時の政権は、社会党出身者の鈴木氏の内閣で、事件終息の3日後に中曽根内閣が誕生している。

 この火災により、後にリクルート事件に名前が出て辞任しているNTTの真藤恒会長が11月25日に「11月24日に全面復旧しました」と記者会見している。

 さらに、この年、アルカイダと密接な関係があると思われる、警備業界にも変化があった。行政管理庁の告示で、日本標準産業分類で警備業が独立した産業であると分類されたのである。しかし、同じ年、行政管理庁はなくなり、代わりに総務庁になっている。

 この事件の真相については、詳しい資料がないので推測が主な内容になってしまうが

、単なるケーブルが燃えて広がった火災ではなく、テロによる火災であると思われる。

 電話線の増設工事中に起きた火災にしては、被害が大規模であることや、作業員が2万3000人動員されている等、不審な点がある。

 さらに、関係者によると、警察官の格好をした人物が、ケーブル線に向けて発砲したことから火災が起きた、という説があるのだ。

 

 ここで、赤軍派等の共産国系テロリストの説明をしなければならない。

  1960年、安保条約が締結された。赤軍派が登場したのはこの頃である。1960年といえば、当時の皇太子が後に皇后になる女性と成婚をした年と同じ年である。 

 実は、アメリカが安保条約を迫ってきたのは、皇太子が第二次大戦の本当の戦犯である、と思っていたからだ。このため、天皇に即位させまいとして安保条約を迫ってきたのだった。同時に、赤軍派中核派革マル派等が、日本とアメリカの安全保障条約に反対する立場で登場し、妨害活動を行ったのだ。この結果、大学を中心とし国内は混乱状態となった。赤軍派中核派革マル派も、皇太子側に付いて条約反対を掲げてテロ、ゲリラ活動を開始したわけだ。

 ところが、そのうち、本当の黒幕の昭和天皇を支援する部隊に変容を遂げていると思われる。赤軍派は当初、新しい時代の始まりの象徴として、女性に寛容な社会と女性も労働をすべきだ、というイメージを押し出して華々しく、そして過激活動していた。しかし、それはやはり表向きで、実際には、強烈な女性差別思想を持った昭和天皇の支援組織だったのである。ある程度、女性を味方につけたところで方向転換し、自分が天皇の座から退位したくない、次の天皇の即位を邪魔するという意味を持つテロ活動を始めたのである。

 昭和天皇は、共産国に密接な関係を持っていて、皇太子が時代の流れの中で力を持つようになったことで自分が退位する時が近づいてきた、等と危機感を持つようになり、皇太子系の企業や団体をターゲットにテロ活動をするようになってきた。

 一方、皇太子の方は、女性にある程度は寛容で差別がゆるい人物だったので、女性が台頭してくることに危機感を覚える組織があった。それが、警察官だったのだ。

 赤軍派を逮捕する中で、赤軍派等のテロが何故行われているかの真相を知っていたのかどうかは不明だ。

 世田谷のケーブル火災もそのさ中に行われたテロ事件であるが、火災を消火している最中から次から次へと他のケーブルが燃え出したのは、仲間がケーブルに火を付けていたからではないのだろうか。 

 安全体制を見守ったという警備会社は、9日間の復旧工事の中で、何を監視していたのだろうか。

 

 赤軍派が運営している警備会社

 

 タリバンは、1984年頃に台頭している。

 警備業界が独立した産業として分類された年と同じ年である。

 アルカイダとは、共産国系テロリストをバックにした昭和天皇と同一人物者を中心とする強烈な女性差別組織であると思われる。

 このメンバーには、警察と警備業界が含まれている。

 何故、警備業界が含まれているかというと、Sテイという警備会社は、業界最大手のTケイの系列会社だが、Tケイこそが、赤軍派の中心人物・森順子が運営している警備会社だからである。

 森順子は、大道寺剛司や坂東国男とも同一人物である。

 

 皇太子側に打撃

 

 さらに、この後、NTTや国鉄の分割民営化があったが、この企業も皇太子系の団体企業である。

 その後、NTTの真藤恒会長が、リクルート事件で未公開株を譲渡した、ということで疑惑の渦中の人物となり辞任している。

 真藤会長は、イスラエルとの関係が深く、イスラエル共産国系テロリストと敵対する関係にある。

 この一連の流れは、ケーブル火災等のテロ事件を受けてのものであると思われる。

 

 何故1984年か

 

 何故、アルカイダタリバン1984年頃から台頭してきたかというと、メンバーがたかりである警備業界が、独立した産業であると認められた年だからではないだろか。

 逆に、独立した産業であると認められない時には、警察は利益供与したり、自分の方から業界に入って行っても仕方がない。

 そういうことで、独立した産業となってから、不正行為が行われるようになったと考えられる。

 しかし、検定資格は1986年から創設されているので、年が合わない。だが、警備資格にはもう一つ種類があって、指導教育検定資格という資格がある。これは簡単に言えば30時間の研修時間に研修の先生として新入隊員に研修をするための資格者のことである。この資格が創設されたのが1982年のことだ。

 警備業界が独立した産業であると認められない間には見向きもされなかった職業だったのが、独立した産業であると認められ、警察が相手にするようになったのだ。

 

 女性警備員がホームレスになりアフガニスタン

 

 Tケイという警備会社は、女性警備員が自身(森順子)が勤務した回数より上回った女性警備員を殺せ、と命令し、その殺害に、警備検定資格者が関与している。例えば、現場で隊長が資格検定者だった場合に、何のミスをしたわけでもないかあるいは仕組まれた罠にはまった女性警備員の制裁に、殺害を使っている。あるいは、殺害されたない場合には、地方行財政から滞納した税金の請求が来て無視する場合には家財道具を持って行かれ自己破産をさせられ、ホームレスとされるのだ。最近なのか前々からなのかは不明だが、その女性ホームレスをアフガニスタンに連れて行く組織・あるいは人物がやってきて、旅客機でアフガニスタンへ連れて行くと言われている。

 そのように自己破産させられホームレスになった女性警備員がアフガニスタンには多数いると言われている。この女性たちを弾圧したりテロによって殺害したり、あるいは結婚して家に閉じ込めているのが、警備検定資格者だと言われているが、結婚した男の場合、アフガニスタンに残ることになるのだろう。

 ところで、このことに重要な関与しているのが地方行財政である。地方行財政は、住民税や保険等の税金を徴収する課があるが、森順子の指定する警備出勤回数より上回って勤務している女性警備員に、税金が滞納している、早く払わないと自己破産する、と

いう手紙を送り、それを無視し続けた場合にはホームレスへの道が待っているわけだが、何故、警備業界に地方行財政が関係しているかというと、やはり、それが森順子が昭和天皇と同一人物だからである。昭和天皇は、戦争前から内務省という省庁を指揮していて、この内務省には、衛生(厚生省)、神社庁、警察、地方行財政、土木、建設省自治省等が管轄されている。警備業界は入っていないが(1962年に最初の警備会社ができた)、警察と似たような業務内容であることと、土木作業現場での警備の職務があることから、内務省がもし今でも存在していた場合、その関連業種の中に入っていたかも知れないのだ。

 内務省はすでに解体されているが、後藤田氏のような警察官僚が、「いつかきっと内務省を復活させよう」等と発言し、国会議員になっているような例もある。そんな背景があり、昭和天皇時代にいい思いをしていた官庁や業種が、その味を忘れられなく、水面下で復活し表舞台に登場する日を夢見ているかも知れないのだ。

 そういうことで、女性警備員の撲滅化に地方行財政が関わっていると思われる。

 

 昭和天皇(森順子)は何故女性差別をするのか 

 

 昭和天皇が何故、そんなに女性差別をするかについてだが、元々夫婦だった妻や妻側につく人、妻と性別が同じな人たちに攻撃をすることにより、妻の方を負けさせようとすることにテロや戦争を使っていると思われる。

 昭和天皇の元妻は、親を昭和天皇に殺害されており、妻がいい思いをすることが許せない心を持っている。それに女性が引き込まれる格好で、全部の女性の差別をテロ

戦争でもって行おう、というのがほ昭和天皇の基本姿勢であるともいえる。

 

 ちなみに昭和天皇は、中世のキリスト教の異端児裁判で、異端者であると名指しされ指名手配された修道女と同一人物である(菊地直子とも同一人物)。この人物の正体がわからなかったために、魔女狩りが起き大勢の人たちが冤罪をかけられ殺害されている。

 この人物は、イエスキリストの実の父親でロシア正教会の神と同一人物である。妻のマリアとの対立において、マリア本人だけでなく、マリア側につく人や性別が同じである人たちを差別することにより、神としての勢力を伸ばそうとしていると思われる。

 本命はマリアなのだが、そのマリアによっていい思いをしているだろうと解釈した女性全般を差別し、その差別を拡大することによりそれを成そうとしている。

 だから、この人物が起こすテロや戦争は、マリアや女性全般に対する差別を拡大するためのもので、イスラム教や女性差別に根差した宗教のトップでもあると思われる(創設したのはマリアだがマリアに作らせた)。

 

 内務省は何故まだ存在しているのか

 

 内務省は戦後解体され、地方行財政は総務省、警察行政は国家公安委員会警察庁などに編成された。しかし、実在しないのに何らかのネットワークにより存在していると言われる。これは何故なのだろう。内務省の中に神社庁という省庁があり、これは国家神道を中心とする各神社を管轄する省庁だった。

 1946年1月1日、昭和天皇が「人間宣言」を発表した。この「人間宣言」とは、「私は神ではない」という詔書※で、天皇は神であると教えられた天皇崇拝を覆す宣言である。しかし、この「人間宣言」は、当時のマスコミによって大々的に発表されなかった。新聞等のコラムに似たような内容の遠回し的な文章は載っていたというが、小さな扱いで、このことを知る日本人はほとんどいなかったようだ。それに目をつけたのが神社庁内務省だった官僚たちだったのかはわからないが、「知られていないのでまだ昭和天皇は神ということにしよう」等と、昭和天皇を神だとする思想が消えないでいた。このことが、内務省の存続につながっていたかも知れないのだ。

 旧内務省には、厚生省、地方行財政、土木、神社庁の他に、出版、戸籍も入っていたというので、新聞も検閲の対象であったと思われる。

 

 ※詔書(しょうしょ)とは

 天子(天皇)の命令を直接に伝える国家の公文書。文書形式のものを詔直という。天皇の直接の意思を外部に表示したものを詔勅(しょうちょく)と呼んだが、それを文書にしたのが詔直である。

 

 

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 昭和天皇の詔直 人間宣言