サイバーテロ攻撃を受ける人の人選
サイバーテロの攻撃を受ける人の人選は、クハ58の例からも、ＪＲと関係があるのではないかと考えられる。
1986年頃分割民営化されたＪＲは、事実上、Ｎ曽根元首相の管轄か支配下にあり、Ｎ曽根がＪＲの動向を決めているも同然な状態である。
Ｎ曽根元首相は、オサマビン・ラディン師と同一人物で、タリバンのテロの首謀者でもある。
また、タリバンのテロリストとは、オウムのメンバーと同じで、オウムのテロリストたちは、タリバンのアル・マシリ旅団のメンバーと同じだ。
アル・マシリ旅団が旅団と言われているのは、メンバーがこぞって同じ会社で働き、飽きると次の会社へ移動していく様からとったようだ。時には日本の東京だったり、地方都市だったり、外国だったりする。テロが起きる場所では、同じメンバーが別名を名乗り、何らかの団体や会社の従業員として、同じ場所にいる。
ＪＲなどの電車は、株を持っていても利がない、と一部の株主に言われるのは、一部の株主が正確なもの、規則正しいものが苦手だからで、ＪＲを管理するために（株主だが管理するという感じ）結構な苦労があるようだ。
株主が規則正しくて正確なものが好きな性格ならよいが、逆なので、それが何かと苦労のタネとなっている。
株主の多くはテロリストなので、ＪＲでテロが起きるのは、株主や幹部の思想によるものだ。
しかし、例えテロを起こしても、正確な時刻を他の公共機関と競って営業しているため、株主は煮え湯を飲まされている。
そういう時にテロが考えたのは、情報操作による従業員の勘違いで、この勘違いをしながら規則正しい運営をすれば、ある程度は自分たちの満足も満たせる。
オウムの指名手配やタリバンのテロについいて、株主のテロリストたちは、わざと規則正しい人をオウムやテロだと呼び、それを従業員に教育する。電車は、テロと共にあると事故を起こしたりテロを呼ぶ、ということで、テロリストがわざと教えたテロリスト情報の人（本当はテロでない）と違う思想で固めた施設作りをし、そういう人たちが来ても居辛くするように仕向けたり、追い出したりする方法を考えた。
この方法により、テロ派でない人たちは、ＪＲを敬遠するようになったのかも知れない。
そのため、ＪＲの職員は、間違ったテロリスト情報が植えつけられている。また、常に命令する状態にある本当のテロリストが始終監視しているので、それに合わせた行動をするようになる。
ＪＲ株は、日本国内だけでなく、郵便局の例からもわかるように、アメリカの政治家なども買っている。民営化の目的が、アメリカの政治家が日本に強く出るために株を買うことを目的とした部分もあり、アメリカとＪＲは無関係ではない。
ＪＲやＪＲを指揮する立場にある幹部は、自分たちがそうであると主張する人をテロリストである、として、アメリカに通報し、アメリカはその情報を鵜呑みにする。そうすると、テロでない人たちの情報がテロリストだとアメリカにインプットされ、何かの時にテロが台頭しないようにサイバーテロなどを仕掛けて来る。
ＪＲの株を買ったアメリカの政治家は、ネオコン政治家と呼ばれる人たちで、石油業界と関係があったり有力な地位にある人たちなので、政府にも力がある。
ＪＲからテロだと勘違いされた人たちは、実はアメリカからの監視を受けている状態に陥れられ、実はテロでないのに間違えられた、という人たちがいたりするのは、本当のテロリストからの情報をアメリカが信じているからだ。
アメリカ政府は、テロでない人たちをテロとして陥れるために、ＪＲの従業員を利用している。ＪＲの従業員数が間違いテロ情報のパワーとなっている。それは、サイバーテロのパワーの源にもなっているかも知れない。
アメリカ政府がテロでない人をテロだと言って陥れるのは、国が違うので、日本人がしくじればアメリカがいい思いが出来るからだ。もともとアメリカは、日本の貿易黒字についても憎らしく思っていたし、経済などの恨みをテロとすりかえたり仕立て上げて、普通の人を陥れることでうっぷんを晴らそうとしたのだ。
普通の人たちが突然に陥れられれば、ひどい時には戦争になることが歴史でわかっている。戦争をすればアメリカが勝つに決まっているので、恫喝と同じである。
サイバーテロ攻撃を受ける人、というのは、テロリストより、むしろテロと無関係な人や、秩序正しい人たちだろう。
タリバンのテロリストとオウムのテロリストは同一人物だ。
