Ｉの固定票は自治省だった 自治省は石油業界と密接な関係？
Ｉは、選挙に出ると200万票～300万票の票が集まる。地方の田舎ではなく、都市部である。
自民党の国会議員だった時には、集票マシーンと呼ばれていた。
Ｉの政治思想は、イスラム原理主義であり、日本でもイスラム教を信仰する人が隠れているがいる。
自治省の管轄を見てみると、警察、消防、選挙管理委員会などである。
警察も消防も、イスラム教を採用していると思われるほど、男尊女卑思想で、警察は婦人警官は男性警官の世話のようなことをさせられたり、勝手に捜査に行けずに拳銃の所持もない。たいてい交通課で駐車違反を取り締まる。
また、消防にも同じことがいえる。消化活動に女性は行けないし、消防の中の女性の役割といえば、広報活動や、その一環で老人の家を訪ねて消火器の使い方や火事が起きた時の対策のようなことを教えたりするものである。
消防も男尊女卑思想がまかり通っており、これもイスラム教が浸透しているといえる。
自治省の管轄する役所が男尊女卑思想である可能性があり、選挙管理委員会も同様であるとすれば、Ｉの組織票とは、イスラム教を信仰する自治省の管轄する役所やイスラム教徒である。
そのように考えると、地方自治がイスラム教であり、イスラム教から逸脱する候補者がいた場合、イスラム教を守るために例え票が多くても落選させられている可能性がある。
自治省とＩの思惑は一致しているとすると、自治省にしてみれば、Ｉの押す人や仲のいい人を当選させると自分たちのためになるのだ。
これは、役人の我以外何でもないが、日本に隠れイスラム教徒が多いことと無関係ではないのではないだろうか。
ＩはＨ本龍太郎とも同一人物だが、自民党の政治家の中で、女性に対して理解するフリをし、男女雇用均等法などを成立させているのもＨ本であるのに、その手の団体から文句を言われないのは、Ｉがイスラムの長であるからではないだろうか。
Ｉは、東京や兵庫で高い得票数を得るのは、東京や兵庫にイスラム教徒がその数だけいるからである。
イスラム教徒は田舎に住んでいるのではなく、都市部に多く住んでいるらしいことがわかる。
イスラム教徒といえば、石油業界に多いが、兵庫県は石油で有名だし、東京にもガソリンスタンドが多い。つまり、交通量の多い都市には、石油の需要が多くイスラム教徒が多いのだ。
自民党の組織票とは、石油業界やイスラム教徒だったこともわかってくる。
しかし、Ｉは自民党を離脱しているので、現在はわからないが、Ｉが自民党を出てしばらくして自民党が選挙で敗北していて、Ｉの組織票の石油業界はそのまま自民党支持から離れているのだろう。
しかし、自分勝手なイスラム教は、自分たちが困るからと、選挙結果を変えていいのだろうか。
1970年代のオイルショックは、もしかすると、イスラム教を堅持しろ、という脅しだったとさえ考えられる。そのために、石油不足になるのを怖れて、イスラム教のＩを当選させ続けたのではないだろうか。
Ｉの支持をもし、自治省か止めたとしたら、再びオイルショックが起こるのだろうか。
もしそうしたなら、輸入国を変えればいいと思えるが、サウジアラビアの暑い腹いせを日本の女が肩代わりしていても、政治的にはたいして利益もないし、アメリカの影の部分が日本に押し寄せてくるだけである。
少し高い石油料金を払っても、恐怖政治よりはマシ、と考えればいいのではないだろうか。
1999年以降、自治省が念願だったＩの長期政権が続いているが、景気に明るさも見えなければ、暗い事件やテロ事件、テロのような災害が増えている。
Ｉがオサマビン・ラディン師であることは言うまでもないが、そのことにより、日本にはだいぶ暗いイメージがつきまとうようにもなっている。
中身のないイスラム教の思想のせいで男は空元気だが、例え戦争に行っても戦利品もなければ、行った先で戦闘能力がないと馬鹿にされ、日本国内の会社がアメリカに狩られるハメとなっている。
サウジはオサマビン・ラディン師をかばってアメリカにテロの賠償金を支払いオサマビン・ラディン師は助かったが、代わりにイラクが攻撃されたが、そのあおりで日本がサウジの標的となり、プライバシーを侵害する盗聴行為が幅を利かしている。
このような社会は、サウジにはいいかも知れないが、日本に何の得があるのか全く不明である。
福島県の原発テロは、原発所の爆発により起きたが、これも、石油業界を守るためにわざと石油を燃料としない発電機を爆発させ放射能を洩れさせ、原発が石油よりいかに危険かをアピールした、と考えれば、東電の社長がＩの同一人物だったことも理解できる。
