宝財探偵所の迷宮事件 29－394 仮谷さん拉致事件のつづき

　
　

　オウムの幹部は、外国でも首脳をしている場合がほとんどだが、アラブ首長国連邦の首長もしていて、アラブ首長国連邦は、世界で一番金持ち、といわれる人たちであるが、国民が全員Ｇという企業の従業員であるという噂もある。
　Ｇという企業は、アメリカに本社があり、ヘッジファンドの正体は、Ｇである可能性もある。
　Ｇの会長は上佑だが、この人物は経済学者でもあり、経済危機により、この人物による世界経済支配の傾向がアジアで強まったといえるだろう。
　
　日本の経済破綻は監督責任を問われたため？

　タイは、経済振興国とそれまでいわれていて好景気だったが、通過危機により一転したという。
　他のアジアの国にも大きな影響を及ぼしたが、日本も同様にそれまでの経済が破綻する事態となっている。
　この要因のひとつに、アジアのリーダーシップをとっているのが日本なので、日本の監督責任を問われたという説まで浮上していたらしい。
　通過危機は、対ドルを根本としているために、アメリカには逆らえない運命にある、といわれる。
　だから、経済ＣＩＡがやろうと思えばどんな理屈でも通ってしまうだろう、と彼ら本人たちは思っている。

　アメリカの対日経済政策のトリック

　アメリカは、日本の円を1986年から引き上げようと打診してきた。その際に、日本に何の価値があるのかを探したが、特に見当たらないので、「国民全員がタレントになる」という信じられないことを前提に円を引き上げを決定したという。
　このことはさておき、為替相場で通貨を引き上げることにより、輸出が増える。輸出を増やし、外国資本を増やさせ、その国の経済の空洞化や内需減退を狙う。何年間かはそれを我慢しているが、ちょっとした情報によって、外国資本を引揚げさせ、通貨の価値を下げる。このようにすると、反動で経済がめちゃめちゃになることを狙っているのだ。
　日本の円の価値が上がったのは、ＪＲやＮＴＴの民営化の時であり、この時、何故円の価値が上がったのか明確に説明できる者などいないだろう。むしろ、日本はこの時、円高よりも円安になるはずだったのに、アメリカはわざと円高にしよう、と言ってきたのだ。
　このことにより、日本に悪いことが起きると円高になり、回復してくると円安になるという、逆転現象が起きている。このことは、アメリカが例えば日本に何かしてきた時に、経済の防衛が出来なくなる。円高になれば輸入品を買うので、外国のものが多くなり、農業も製造業もあやうくなる。
　何かをしてくるというのは、核実験のようなことだったり、テロ行為のことで、軍事的にも経済的にも相手のいいなりとなる。
　つまり、侵略されるスキを与えてしまうことになる。

　政治家の顔によって政策は決まる

　Ｈ本龍太郎は、Ｔ下登と同一人物だが、Ｔ下内閣の時には対アメリカ政策でアメリカの要求を突っぱね、直後にも後にも反感を買ったが、Ｈ本龍太郎の時には、その時のことは悪い、といわんばかりに、アメリカに迎合する政策をとっている。
　このことは、情勢がそのようになっていた、ということがあるかも知れないが、もし、Ｈ本龍太郎が不細工な顔だったら、もう少し、マシなことが出来ただろう、といわれる。
　これは、この人物が、顔や格好を気にしない人物をしている時には、堅実な態度を取り、顔が二枚目なら本性を発揮する、という性格がよく出ているのだと考えられる。
　ブレアは、イギリスの女性に顔はいいけど性格がひどい、と言われていることと同じである。