例えば、日本とアメリカは冷戦をしていた、としたらどうだろう。
昔、ソ連とアメリカがしていた冷戦だ。
諜報機関の謀略行為により、国や市民に打撃を与えるというものだ。
日本がアメリカに経済的に優勢を保っていた時代があったのは、実はソ連のおかげだった、といったら驚くだろうか。
それが、仮谷拉致事件で仮谷清志の替え玉となって殺害されたＯ和田Ｍ子だったのだ。
この人物は、ソ連と関係があり、シロクマの研究で東大の卒論を提出していたという。ソ連で大統領にも就任していたし、女帝もしていたことがある人物だ。
しかし、2001年頃に殺害され、アメリカに対する防波堤がなくなってしまったのだ。
それが2001年だ。
探査船「ちきゅう」が就航したのは、2001年。同じ年だ。
アメリカは、これまでソ連と日本が自分たちの主に経済を邪魔していたことに気付き、腹を立て、日本の各地に「ちきゅう」によって地雷を仕掛けたのだ。
それが爆発したのが2011年3月11日の巨大地震で、この先も巨大地震は起きる可能性がある。特に、南海トラフといわれる戦中戦後の泣き所だった地域だ。
そして、経済戦争かテロ戦争で日本が敗戦したことをあからさまではない方法によって伝えようとしているのだ。
タリバンは親米？
阪神淡路大震災は、明石海峡大橋の橋脚に地雷を仕掛けて工事のための船か対岸から遠隔操作により水中で地雷を爆破させたかして、地震を起こさせた人工地震であった可能性がある。
当時、地震の原因となる火山爆発や火山性地震が兵庫県で認められていなかった。当時、噴火をしていた火山も事実上ない。
震源は、明石海峡大橋のたもとであるという不思議な結果が報道されただけだった（報道されたこともあるのかないのかわからないほど知られていない）。
明石海峡大橋は、その時、完成しておらず、工事中だった。
だったら工事に問題があったとみる人もいたはずだが、そういうことは何も言われていない。そういうことを言う有識者も皆無だった。
当時の明石海峡大橋の工事でボーリング工事をしていたＢ社という会社があり、本社がカスケード山脈のカリフォルニア州にある。
日本の公共工事で時々出てくる会社だが、入札なしで受注しているという異例な会社だ。
この会社には、Ｂ社がボーリング工事をした場所には地震が起こる、という黒い噂が流れており、これがもし本当だとしたら、明石海峡大橋のたもとに工作をして地震を誘発していた可能性がある。
このＢ社がもし、アルカイダであるとすれば、阪神淡路大震災はタリバンのテロ、ということになる。しかも本社はアメリカにあり、タリバンとアメリカはグルになり、自分の所の火山噴火を避けるためか、経済戦争の仕返しを、戦中戦後に行なっていた人工地震により日本に政治的にも経済的にも打撃を与えようとした。
そして、それが成功し（犯人を特定できなかったため）、長銀の破綻へとつながる。
Ｂ社は、敗戦した国などの復興工事を請け負うことでも知られており、社長は、レーガン時代の国務長官をしていた人物だ。
レーガンとクリントンは同一人物だが、クリントンは経済ＣＩＡを設立した人物として有名だ。
アルカイダやタリバンは経済ＣＩＡと同じメンバーかも知れない。
復興工事を請け負うので、テロや戦争で破壊された街が多ければ多いほど儲かる。
タリバンのオサマビン・ラディン師は、サウジのサウード家という王室の息子だが、サウード家は、サウジ・ビン・ラディンという建設会社を経営している。
タリバンの会社は、自分たちで行なったテロの復興を自分たちが請負い金を設けていることで知られていて、これはＢ社とよく似ている。
Ｂ社がサウジ・ビン・ラディングループの建設会社であれば、人工地震を行なっていたことも解釈できる。
タリバンの会社は、軽水炉建設などもしている。軽水炉とは原発所にある原子炉のことだ。タリバンの会社は、外国の公共工事にもよく出てくる。外国の施設を破壊してはその復興工事をせしめているのだろう。
また、アメリカはこのことを知っていて、破壊行為に資金を出していたとすれば、その破壊行為はアメリカのものになる。それが敵国であったりすれば、アメリカの軍事上の利益となる。
アメリカがタリバンを逮捕しないのは、タリバンの逃げ足が早いのではなくて逮捕する必要もないからだ。
