いったんテロが起きてしまえば、それはそれで得する人たちがいる。それは、軍需産業にたずさわる人々である。もちろん、軍需株という株もあり、それで儲けることが出来る。計画が持ち上がってから安い株を買う。アメリカが戦争行為であると発表する。すると、軍需株（鉄鋼、石油、医療系会社の株）が値上がりし出す。軍需株は、人が死ねば死ぬほど儲かるので、株を持っている者は殺人を煽る。そういう経済で世の中が回り始めると、次から次へと人と金を呼ぶ。軍需企業は、戦闘機を製造するのに、鉄を買い、戦闘機の燃料であるガソリンを買う（中東が産油国で、女を殺して男はことなきを得、威張り散らす。イスラム原理主義と戦争は仲が良い）。それは、軍需景気の核となる。日本では、株が盛んで、株だけで生きている者が世の中にごまんといるので、そういう人々も軍需株を買う。軍需産業に関わる人々は、この軍需景気が落ち込んではならない、とし人殺しをする者に大金をはずんだ。国家予算から大量に金が落ちる戦闘機企業や鉄鋼企業は、株を持つ人々に多額の配当金を振り込む。
日本の皇族とイランの関わりがあり、新天皇の犠牲のために、アメリカにテロを起こしたのだったら、フランスも関係がある。フランスはイランの亡命者を受け入れている。浩の宮の娘だと言張る女もフランスへ移住している。
アメリカは、タリバンのテロについての政策は何もしていないと同じである。なぜなら、アメリカの力でタリバンの権力者を殺したこともなければ、逮捕したこともない。無責任なイラク戦争と、タリバン政権の隣国を破壊しただけである。それ以外の努力などないも同然で、マスコミもタリバンの真相について騒いだこともない。アメリカのマスコミはユダヤ人が支配しているが、彼らは盲目である。タリバンとはもともとイスラエルの敵であったが、破壊されすぎて何もわからないのだ。タリバンの温床・日本との関係は良好で、日本がいなければアメリカは震えが止まらない状況なのだ。アメリカが日本に対して得意なのは、負け惜しみである。タリバンのテロを殺さないなら自分たちの言う通りにしろよ、と言うのが精一杯である。本当は、日本の男が怖くて怖くて仕方がないが、自分たちがタリバンの真相について調べなければ、ことなきを得て、どさくさにまぎれて他国を攻撃すれば、それはそれで金になるし、力もつくと踏んでいる。
しかし、Ｂ一族の政権交代は、タリバン経済の失敗であったことがわかっている。戦争の前後による軍需景気の失敗である。アメリカの軍需景気は、タリバンのテロを基礎にしている。鉄鋼、石油、戦闘機、医療株、保険、その他葬式系。このまま、タリバン経済を続けようと思っても経済が破綻するだけである。
そういう時に、新しいアイディアを出せないアメリカの将来は見るも無残で、しかも、今まで蔑んできた者たちの仕返しも待っているかも知れない。
アメリカはもう少し、素直になるべきだ。
今までバカにしていた者たちへの優遇こそが、アメリカの救われる道ではないだろうか。
日本の男をかばってみても、悪魔になるだけである。日本の男は、世界でもまれな反省しない無宗教の悪魔の家臣たちであり、自らも悪魔である。
ほめようと思っていも、ほめるところがひとつもないし、ろくでなしで無自覚の人でなしである。
他人の努力を踏みにじる者は、ビジネスの努力も踏みにじられればよいのだ。
