日本の自民党の政治家がほとんどタリバンの一味であることがわかっていながら、政治家を守るため、史上最高の厳しい警備を行なっている国会議事堂の警備員も、タリバンと同じである。彼らは仕事を一生懸命やっているだけだ、と説明するが意味合いが違う。
Ｍ元首相をかばう気持ちにかけてはすさまじい能力を発揮しているが、いざ情勢が逆転した時には、何も言えない気の小ささも気になる。
不審者がいるのは、国会の方である。
日本国は、破防活動防止法の国際法により逮捕されている。
このような人たちをかばっている人たちも、同様の罪である。
当時、出来たばかりの大阪にある関空に役人が群がり、テロの成功情報を今か今かと待っていた、といわれている。
これはイメージとして、日本人の間に伝わっている話である。
関空に特別な最新設備があって、そこから事故機の様子をうかがっていた、Ｉ知事のかけ声である省の役人がさわいでいた、などがその噂の内容である。ある省の役人は、だからタリバンの通報者を憎んでいて、復讐をしているといわれている。
この省には、Ｉ知事と関係のあるロッキード社の会長の息子なども天下っていて、ことあるごとに通報者に対し、いやがらせをたくらんでいるといわれている。
この省は旅行代理店も管轄していて、テロの情報が事前に入ってきて、その様子をうかがっていただけかも知れないが、テロ当時から気になっている人々も多い。
ある省の中にタリバンのテロリストがいて、その人物がその時関空にいたことからそのような噂が出た可能性もある。
このような話が最近になり出たとあって、ますます職場などの締めつけを強化している官庁関係の人々がいるのがいい証拠である。
しかも、日本の男が大好きで信頼していたＩ知事が、タリバンテロに関係しているとわかって、日本の男は、またもやムキになって職場からの排除運動を行なっている。
特に、タリバンのテロと関係のある省庁関連の職場でそのような傾向が強い。
日本の役人は、例え自分達が事件を起こしたとしても、それを他人におしつけさえすれば済むという教育をＩ知事などから伝授され、男の仕事運が保たれれば良いのだとばかりに、しきりに通報者などにありもしないケチをつけ追い出そうとしている。醜い日本の男の本性が次第に明るみに出つつある。I知事は特に女性が大嫌いであるらしい。そんなに女が嫌いなら、自分を産んだ母親が死ねばよい。
日本と同じ姿勢を取っているのは韓国である。韓国は、日本に対して憎しみの心を抱いているが、いつも同じ人ばかりを攻撃して、しかも、政権とは縁遠い人ばかりをぎゃんぎゃん攻撃する。態度だけ見ていると、政治家や天皇家ではなく一般女性が憎いようである。
<事故について>
9.11の事故機を製造したはボーイング社は、アメリカのダグラス・グラマン社というアメリカの旅客機・戦闘機企業を以前買収している。
このダグラス・グラマン社と関係があるのがＲ元ペンタゴン長官である。
彼の兄弟の日本の会社では、ダグラス・グラマン社から仕事を請け負っている。Ｒ長官自身もダグラス・グラマン社の役員であるか、関係者である。
もし、Ｒ長官がテロに関わっていたとすると、ボーイング社内部からの計器の故障、事件直後、機内のどこに避難すれば安全かは事前に知ることが出来る。テロの犯人は、あのような大惨事にも関わらず生存している。
自分だけ助かる方法がわかれば、テロを起こすことは可能だ。機長の隣でビルに追突しろ、とナイフや銃で脅せばいいのだ。しかし、自分以外のほとんどが重傷を負って死亡していた機内で救助が来るまで待っているのは、普通の神経ではない。しかし、大金をくれるとなれば「やる」という人も少なくはないし、ましてや思想のためだとしたら、命がけで実行する者もいるだろう。
アメリカに墜落した全ての旅客機がそのような方法なのか定かではないが、ほとんど、同時刻に4機もビルに激突したり墜落したりするのは、偶然ではない。
脅された機長が「計器の故障だ」と管制塔に伝えるよう犯人に言わされたことは多いにある。
<経済について>
