宝財探偵所の迷宮事件 ①-58 9.11米国同時テロ事件のつづき

　在日アメリカ大使館の中に、アメリカＲ元長官の娘が働いている。
　この女は、懸賞金係りをしていて、タリバンの通報者（つまり、Ｔ）に懸賞金を度々振り込んでいる。
　Ｔは、タリバンのアル・ムガシルの妻である。つまり、タリバンに金を支払っているのはアメリカ合衆国である。
　どんな種類の金かというと、タリバンを使い、日本や世界の人たちを破滅させるようにとの金である。
　11月27日にインドのテロ事件が起こった。この時、在インドのタリバンのテロリストたちに金を支払ったのが、この在日アメリカ大使館で働いている女である。
　
　アメリカは世界の秩序を守っていると豪語している。しかしその実は、タリバンの秩序を守っているのである。
　アメリカは民主主義の手本といわれるが、それもウソである。アメリカの場合、価値判断は大統領である。大統領の都合でいい事も悪いことにされてしまう。大統領の胸先三寸で何でも決まってしまうので、正義であると思い込む独裁政治である。世の中で決まっているいい悪いではない、大統領にとって都合がいいか悪いかである。外国でも当然そうであると思っているところが、やりきれない。

　Ｓの兄弟のサイフは、韓国人である。韓国料理屋を経営している。
　もし、Ｓも韓国人であるとしら、接点は韓国である。
　母親が韓国人なのだろうか。
　Ａの息子や娘の母親は、8月に新宿のワシントンホテルでスーツーケースに入れられ殺された女性ではないだろうか。

　Ｓが韓国人であるとすると、タリバンの会社大成建設の役員と韓国人の間に生まれた子である。
　タリバンの中に韓国人は多い。
　umar pateckというＫ元首相の弟、サイフ・アル・アデルなどが韓国人である。コメディアンＳも韓国人だったとしたら、指名手配犯の中に韓国人が3人いることになる。
　もし、Ｓらが殺していたとすると、インドのテロをＳが命令するだけで、Ａの子が早速動くはずだ。

　
　日本の官僚の態度から、格差もわかるというものである。つまり、他人に対して平等に接しないのは官僚である。それがベールなしに表現されているだけである。日本の年金問題とは、つまり、こういうことである。
　それを今査定を決めるということは、この先、ずっとその査定が永遠と続くということである。
　
　他国の調べによると、インドのテロの時、日本の国会議員は全員テロのことを知っていたという。
　日本は、Ｔやタリバンに対して批判をすると、官僚をはじめ、世の中の冷たい視線が待ちうけている。殺されたり、弾圧されたりしているのは、タリバンを非難する者たちで、官僚がその令を下し、人事をそのように整えているからである。
　国の表現は率直である。
　しかも、森喜朗元首相の院政内閣は、その年金情報のデータをアメリカに売るつもりである。
　戦後、石井四郎がマルタの情報データと引き換えに、戦犯から逃れたように、日本人の結果データ（いろいろある・全て年金情報にインプット）をアメリカに売り、自分だけ助かるつもりである。それが、懸賞金をもらった女Ｔの父親である。Ｔは巣鴨の一軒家に住んでいる。間違っても江東区ではない。Ｔは、江東区の住民の口座を作っているので、江東区の住民だと勘違いされる。Ｔの味方をしているのは、当然の事ながら、暴力団である。
　この事実がバレたために、日本の官僚やアメリカでは波紋を呼んでいる。