宝財探偵所の迷宮事件 21-9 地下鉄サリン事件のつづき 菊地直子について/広告調査会社

　
　御茶ノ水の会社とは、ある広告調査会社だが、オウム真理教の他、タリバンの指名手配犯なども働いている。菊地直子がいたかいないかは確認されていない。
　1995年頃、郵便局によく出入りしていたオウム信者が警察によって確認されている。この信者が、大内早苗（福島県の元エステシャン）か菊地直子かはわかっていない。また、菊地直子が郵便局で別の名前で働いていた（豊島区池袋サンシャインの郵便局？）可能性もある。その場合、Ｈ総務相や自民党議員がそのことを知っていた可能性もある。

　地下鉄サリン事件では、郵便局がキーになっている。警察が郵便局を見放した理由があり、それが郵政民営化の引きがねになっている。郵便局の件については、大内早苗などの広告調査会社の社員らと菊地直子がごっちゃになっている可能性もあるし、菊地直子が郵便局で発行した新ゆうちょ銀行の偽造口座がまだ残されていることも考えられる。警察は菊地直子の捜査が一切されていなく、菊地直子と間違えて通報された人をまだ追い回している。

　菊地直子については、別の情報もある。

　2007年頃、北海道のＡというリゾートホテルで、埼玉県出身の菊地直子によく似た女が働いているという。
　
　当探偵所は、菊地直子やオウム信者、オウム真理教とは一切関係がありません。
　

　御茶ノ水にあった広告調査会社は、文京区の東京ドーム近くに引っ越している。オウム事件が騒がれてから、オウム真理教は、度々御茶ノ水に出現していた。御茶ノ水にあった広告調査会社には、麻原彰晃（福沢という名前・一万円紙幣が福沢諭吉だけ変わらなかったのも意図的なもの？）、大内早苗らが働いていて、この会社は自民党の謀略を行う、自民党の諜報機関のような会社であったからである。
　軽音という部活があり、そこに所属しているアルバイトは、タリバンの指名手配犯に顔がよく似ている。Ｙという人物と、Ｉという人物である。そのうちＹはＣＩＡである。
　この会社の社員は、自民党の政治家から金をもらっては、自民党議員の命令で、事件を起こした社員をかばったり、関係のない人を事件に巻き込み、ぬれぎぬを着せている。
　1995年以降の経済破綻にはこの会社がカギを握っている。郵便局、サリン事件、国松長官狙撃なども、この会社で働いていたオウム信者が端を発していた。
　関与していた政治家は、Ｋ元首相やＡ元首相、Ｈ元法相などで、この政治家らから金をもらっていた社員が多い。
　この会社にいいがかりをつけられた者は、何故か社会的に名誉を傷つけられることがある。

　東急や学研といった大手企業が取引先や親会社となっていて、これらの企業側は、この会社がオウムやタリバンを雇い、諜報や謀略を行う会社として知っていて支援している。何の罪もない人にぬれぎぬを着せつけまわしたり、政治家の命令で空き巣をはたらき、盗んだ物を保管してある、といっては脅していることもある。
　この会社では、正義は悪、悪は正義にすりかえられ、善意の人はまるで、
罪の念にさいなまれる、悪の枢軸のような秩序となっている。
　そもそも、学研が広告を調査している意味も不明で、何を目的としているかといえば、クリエーターなどが多く働く広告業界を、コントロールするのが設立理由であると考えられる。だから、広告代理店も経営している東急が
取引先となっているが、東急の場合、広告業界において、クリエーターの数が少ないのが特徴である。
　Ｋ元首相は個性の教育を大切にしたい、などと言っているが、この会社とは方針が逆であるともいえる。創造力がウリとなるクリエーター業界にとって、クリエーターをないがしろにすることは自分たちを蹂躪（じゅうりん）する行為にあたる。この会社で働いていたオウム信者は、有名なＡという放送作家の身内を殺害し、名前を名乗っていた。
　広告業界で売れなかった人物もいて、業界への復讐を企んだりもする。そういう人には北朝鮮や自民党から金が入る。
　また、学研という教材販売会社が、どうして広告業界やクリエーターをコントロールしたいのかが不明だが、学校の教育にとって、物を創造する力は不要であるというスタンスであろうと思われる。何故なら、そういう人たちに喧嘩を売るということは、それなりに、そういう勢力を敵に回したたかわなければならなくなるからである。