Ｔ氏の権力は、誰もが認める職権乱用
大内早苗の上司だった女は、人事院総裁のＴ氏（ムスリム同胞団のリーダー）の娘で、大内早苗を大変可愛がり、オウム信者などに金銭的援助をしたり、大内のために暴力団を雇い、空き巣に入らせるなどをしていた。そういうことは、オウム信者間で広まり、別のオウム信者が狙いをつけた人の親を待ち伏せして頭を殴ったり、でたらめな情報を吹聴したりもした。
Ｔ氏が人事院総裁になってからは、行政に有無を言わせず、絶対にあの人がオウムであると全然別の人を監視するよう通達し、冤罪をなすりつけている。大内を特別扱いをしていた女の父親のＴ氏が人事院総裁になってからは、まさしくオウムの天下である。
何の事件を起こそうが、罪は冤罪をなすりつけられている人の仕業であると行政府に指揮管轄している。
Ｔ氏の素性については、皇居近くにあるインド大使館に出入りするムスリム同胞団のリーダーということしかわかっていない。
しかし、人事院総裁に就任してからは、郵政民営化を脅しにテレビ業界にも圧力をかけ、自分の力を誇示した。
彼の力は、オウム信者であると冤罪をかけた人のパワーであり、無理やりで強制的な職権乱用の力である。
Ｔ総裁は映画監督
Ｔ総裁の娘は、Ｏ島という映画監督の娘であるともいわれている。もし、そうであるとすると、彼の映画はでっちあげの部分が見うけられるということである。
オウム信者でない人をオウム信者であると通報し、通報させ、政治家などから金を得て、そのでっちあげ情報を元に郵政の民営化を行うよう、すすめていたからである。
何の罪もない人を、犯罪人に仕立て上げることにより、寄ってくる人々というのは、腐敗に満ちた人々であり、そういう人をパトロンにし映画を製作していた、といわれても仕方がないこととといえる。
そして、Ｔ氏がムスリム同胞団であるということは、イスラム組織に関係するということでアメリカの映画を牛耳る目的もあったはずである。
タリバンのテロが1990年頃に起きた時、日本企業のＳ社が、アメリカの映画会社の放映権を買収している。
タリバンのテロにより、アメリカの文化を脅かしていた。
9.11のテロが起きたときにも、初期の報道でＳ社が登場している。
1965年のケネディ大統領暗殺の際にも、映画監督などの映像に携わる者の関与が示唆されている。
映画はよく、国の軍事部と密接な関わりがあり、プロパガンダに利用されることがある。
Ｏ監督は、インドの軍部のプロバガンダを日本で制作していたのだろうか。
テレビ番組Ｇ光Ｋ面の周りに出てくる、リュックをしょった日本兵のような数人の悪党。
Ｇ光Ｋ面を囲む悪党は、日本兵だったとする外国のプロパガンダのようにも見える。それを子供の頃から見せることにより、日本兵は悪い人、というイメージを植え付ける。
プロパガンタとは、こういうちょっとした場面からも、意図を持って作られるものである。
インドは、世界一男尊女卑の国といわれる。
Ｔ総裁は、インドの軍部と親密な映画監督でもある。
そういう人物が、日本の人事院総裁として、10年近く、行政を指揮監督している。そして、国営企業を民営化する立役者となり、そのために、罪のない多くの日本人が冤罪をかけられている。
これは、インドの日本に対する政策であるとも言える。
日本もアメリカに負けず劣らず人種のるつぼであるというのは言いすぎだろうか。
オウムの麻原彰晃が、インドに修行に行き、悟りを開いて日本で宗教を作った。インドとオウムは無関係ではないようだが、オウムジャンバラ計画といわれる行政や皇室をオウムの支配化にするという計画と全く別のものであるとはいえない。
Ｔ氏が人事院総裁になってから、日本国内にもイスラム信仰者が増えている。他国のイスラム信仰者が入国してきている点もその原因の一つである。
インド人は隣国中国に対して敵対心を持っている。日本にインド人が入国してくるのは、中国対策のためであると思われる。
Ｔ総裁の支配する日本の行政には、賛否両論があるのかどうかも不明だし、異議を唱えたところでどうにかなる問題でもない。
しかし、生活が追いつめられたり、冤罪を着せられている人が多いことも事象として挙げられる。
日本人の政治家は皆無なので、とりあえず、中国とインドだとしたら、どちらの生活レベルが高いのかもわからないが、中国に近づこうとすると、反対勢力の多さにびっくりするのが今の世の中である。
世論調査を見てみると、今の生活に満足している人の割合は3～4割なのでどうとも言えないが、中国はそんなに嫌うべき事柄が多い国なのかどうかは疑問である。
日本もたまには中国寄りの政治家が出てくると、今までのオウムや疑問に満ちたウソだらけの世の中（冤罪経済）が客観視できるだろう。
