しかし乗用車の主は、正面衝突はいやだったので、車を線路に置いて逃げた。もし、正面衝突していれば、衝突事故があった際に、非常ボタンは押さなかった。第二次、第三次災害を計画していたからである。
この後の列車は、上下線とも線路上で列車が何本か走っていて、非常ボタンが押されなければ、それらの列車が衝突した列車に突っ込み、それ以上の大惨事になるところだった。
しかし、乗用車の主が車にいなかったので、菊地直子がじゃあ、やめとこうか、と非常ボタンを押したと思われる。
乗用車の主は、菊地の夫で大塚といわれる人物で、中田清秀か上佑であると思われる。
二人は結婚していたが、互いに譲り合うたちではないので、菊地は中田か上佑を密かに殺したいと思っていた。
第二次、第三次災害を企んだのはＫ元首相である。
菊地の正面衝突の案に、もしそうするするのだったら、第ニ次、第三次災害を狙おう、と言い出したのは、Ｋ元首相の方である。
政治家二人が、列車の正面衝突や第二次、第三次災害を狙ってわざと列車事故を企んだ。これがテロではなくて何だろう。
この事故にかかった費用の総額は、9000億円にものぼるいう。
この事故の背景として、当時のＪＲの人事や環境で、労組の幹部や革マル派がまずい状況に置かれていたことが考えられる。ＪＲの労組には革マル派が背後にいるといわれている。
それを返上するために、部下（乗用車を置いた者）やシンパの職員を使って事故に見せかけたテロを企んだと思われる。
国鉄時代、下山総裁が轢死した下山事件が未解決なので、国鉄やＪＲには、革マル派がらみのこの手の事件が多いはずである。
乗用車の主も運転士もＫ元首相も、タリバンの幹部だったり関係者であったりすることから、タリバンに関する情報がアメリカなどに洩れたことにより、タリバンが危機を感じ、自爆テロのような列車事故を企んだ可能性が高い。
革マル派とタリバンのメンバーはダブっていることもある。直接革マル派に関係がないと思えることでも、タリバンと革マル派両方に所属しているか関係する人物がいて、タリバンの危機が、ＪＲの事故列車の運転士に伝わり、革マル派に流れ、列車テロ計画になった。
その計画の首謀者が親族に革マル派がいて自らもタリバンの幹部（ウマル・パテック）であるＫ元首相と、タリバン幹部の妻の菊地直子であった。
Ｋ元首相も、革マル派（国鉄の民営化をしたＮ元首相）の子孫である。乗用車を置いたと思われる人物は、Ｋ元首相の部下である。
この人物は、Ａ元首相の外部秘書もしており、Ａ元首相と革命マル派政治家は、同じ派閥出身である。
この派閥は三菱系派閥である。
Ｋ元首相と革マル派のＮ元首相は、親子である可能性
Ｋ元首相が首相だった時に、Ｋ元首相は、国会議員の定年制を導入するので、引退してくれないか、とＮ元首相に言っている。
これは、父親が権力を持っていると、息子の権力が発揮できなくなるという親子関係によるものである。
Ｋ元首相とＮ元首相は、政策的にもそっくり同じことをしている。
国営企業の民営化は、Ｋ政権の目玉であった。Ｎ政権もしかりである。
Ｎ元首相とＫ元首相は、それぞれ5年間首相職をしていて、期間も全く同じである。
ＮＴＴと郵便局は関係ないだろう、と思う人もいると思うが、両方、情報産業に関連している。
郵政省は、テレビ局やラジオ局の電波に関する電波事業法を管轄している。
Ｎ元首相の政策
・国鉄民営化
・ＮＴＴ民営化
・日本たばこ産業の民営化
・年金制度改革
・為替相場の円高ドル安政策
・公定歩合の引き下げ
もし、親子であるならば、この政策に関して、Ｋ元首相も何らかの権力をもっているはずである。
株の為替相場は稲川会の独断といわれている（朝5時頃から始まる）。
稲川会といえば、Ｋ元首相の所属暴力団である。Ｋ元首相は、首相に就任した時に、ライバルの山口組の組長を通報し、組長は投獄されている。出所してきた直後に、Ｋ元首相の秘書に殺されている。
Ｋ政権の金融改革は、かいつまんでいうと、不良債権を回収するために官から民主導にしようということであるが、それには、テレビなどの情報操作により、情報を該当企業に都合のいいように伝える必要がある。
官の場合にはそういうことはしないが、民という半ば「噂」のようなものを利用していることが考えられるということである。
つまり、捏造された情報を持続させることにより、本当は破綻しなければならない企業を助け、不良債権をとめる、という狙いがある。
