宝財探偵所の迷宮事件

宝財探偵所が未解決事件に挑みます。

宝財探偵所の迷宮事件 ①-254 9.11同時テロ事件のつづき 坂本弁護士一家殺人の犯人 3人のオウム逃走犯


 A首相は、ベトナム戦争の時、ジェム大統領という人物を暗殺した親米派(実は反米)のグエン・カオ・キで、T氏がズオン・バン・ミンという大統領だった可能性もある。

 もし、T総裁の行政が、ベトナムの手法と同じであると、世の中の冤罪のせいで犯罪が拡大しているのなら、オウム事件やテロ事件以降のインチキな行政政策はベトナムの政治の浅はかさや悪さのせいである。
 ベトナムの反米主義者にタリバンもたかるだろうし、アメリカに支配されている日本の警察なども、ベトナム一味には手が出せない。
 
 ベトナムは、ベトナム戦争の前のアメリカとの話し合いで、全面的に対立しており、ただのアジアの小国にしては初めから対決姿勢で臨んでいた。これは、ベトナム国内に、ロシア人やKGBなどがいたためで、フランスの領土だったベトナムが、第二次大戦にドイツのフランス侵攻により日本に支配させていた時に、台湾人や中国人やロシア人がベトナムに住みついたため(関東軍の仲間)と考えられる。
 北ベトナムは、ロシアや中国、北朝鮮などの支援を受け、アメリカ軍を撤退させたが、政治的には共産国にありがちな独裁政治体制である。
 日本は、このままロシアなどに引きずられる形で、アメリカと戦争するか、対立する公算が大きいが、それでもし勝ったとしても、待っているのは、ロシアなどの共産国による独裁政治である。
 これまでのような経済発展は望めないし、軍需産業の比率もずっと高くなり平和憲法である以上、強国になすりつけられあわただしいか、殺伐とした世の中になることは目に見えるようである。
 
 Hの宮はもともとそのつもりで今まで我慢していたが、父親のM元首相はイタリアのファシズムを採用し、Hの宮を崇める独裁体制を築くし、妻のM子の父親一族のロシア人のスターリン体制と協力し、イタリア・ロシアの悪い政治の見本のような国家体制になることが予想される。
 その時、日本の財界がどのように出てくるかにもよるが、今以上に格差は広がり、失業率なども高くなるだろう。日本の大恐慌も目前である。
 


 1995年11月30日に本物のHの宮が死んだと同時に、今までHの宮を支援していた人物が、次々と罠にかけられた。
 その中にシンガーソングライターMもいた。
 Hの宮をなんとなく良く思っていながら、実はHの宮がニセモノだと気づかなかった者が、警察の取り締まりを受けるようになったのもこの頃である。
 シンガーソングライターMは、坂本弁護士一家殺人事件の犯人に間違えられている。
 これは、Hの宮の正体がわからなかったために、罪をなすりつけられていた可能性もある。
 つまり、坂本弁護士一家殺人事件の犯人は、Hの宮かも知れない、ということでもある。
 

 暴力団や犯罪人は、比較的穏やかな性格で何の犯罪もしたことのない人に、恨みを抱きやすい。
 
 シンガーソングライターMが犯人であると間違えられた事件に、3億円事件がある。
 これもHの宮(平田信か二ノ宮耕一)が関係している可能性が高い。

 K内閣の時金融相だったT氏は、高橋克也に似ている。T氏は、日本の紙幣をデザインしている。
 麻原は、御茶ノ水の広告調査会社で働いていた時、福澤という名を名乗っていた。
 
 菊地直子は、政治家のO渕Y子で元アナウンサーのA宮T子であると思われる。


  高橋克也であると思われる元金融相T氏

 T氏は、区役所か市役所の税金を脱税している、といわれた。
 毎年1月1日になると、住民票をアメリカに移すのだという。これは、1月1日が賦課期日である税金を逃れるための手法であるという。
 1月1日の賦課期日の税金を調べてみると、住民税と固定資産税がある。T氏は他にも保険料などを納めないでいるという。
 T氏は、知られては困ることがあるのだろうか。

 T氏の実兄は、オマル師の可能性があり、オマル師はフセインの息子である。従い、兄弟のT氏もフセインの息子である可能性もある(母が同じの場合は違うが)。
 フセイン元大統領はイラク戦争によりアメリカに処刑されている。
 しかし、こんな密約がアメリカとフセインの息子の間で交わされている。
フセインの財産を放棄する代わりに、息子たちの命は助けてやる】というものである。
 そのため息子たちは、財産などをアメリカに見つからないようにする必要があり、固定資産税の賦課期日になるとアメリカに住民票を移してしまうのではないかと思われる。
 何故アメリカかというと、他の国ではお前は何をやっている、と言ってアメリカが干渉し財産のあることを知られてしまうので、わざとアメリカに住民票を移すのだ。そうすると、アメリカも安心する。
 全体的に財産や収入などを隠している傾向が見て取れ、しかも、アメリカ方式の経済学者である。
 アメリカに何らかの負い目があるか、逮捕されている、などの個人的な事情があると思われる。