オウムのテロと農業TPP
環太平洋戦略的経済連携協定（TPP）という環太平洋諸国の協定がある。
シンガポール、ブルネイ、チリ、ニュージーランドなどが参加しているが、日本も当初参加予定だった。現在では3.11の地震を優先するために参加未定となっている。
2006年に結ばれた協定だが、2010年からアメリカも参加国となっている。
日本は参加未定ということだが、当初、参加していたと思われる。
現在では9ヶ国が加盟しているが、日本とアメリカの国民総生産が高いため、実質的に日米の経済連携協定という意味あいが強い。
TPPとは、工業、農業、情報通信、金融などの分野で、規制をとり、自由化をすすめようとするもので、農業に関しては、国の補助金を停止して関税をゼロにする、というものである。これは農家にとって痛い話しで、国としても自給自足が危うくなるかも知れないということで、全国の道府県の議会で反対書が出されている。農産物の自給自足が出来なくなった例としてインドがある。
ところで、オウム真理教とアメリカがこのことに関係がある。
アメリカは、TPPの議長国でＯバマ大統領が議長となっている。
アメリカは、前々から日本に対して、牛肉やオレンジを買え、と迫ってきていた。牛肉やオレンジ、というのは、肉や果物、野菜の象徴で、農産物を買え、という要求のことであると考えられる。
オウム真理教の幹部は、各地（九州や東北など）で、農家を営んでいる。
しかし、この農家から、口蹄疫問題が発生している。また、3.11の地震により破壊された原子炉から放射能が洩れ、関東以北で放射能汚染された農産物が問題になっている。二本松の米がセシウムで大量に汚染されていたことが最近報道されているが、二本松の米もオウムの農家が生産している。
口蹄疫や原発テロは、オウムのテロであると思われるが、オウムはアメリカと深くつながっており、これらの問題は、アメリカの日本に対する農産物を買えという要求を通りやすくするための謀略であった可能性がある。
日本は、TPPの参加に、Ｋ直人前首相が前向きであったが、3.11の地震を受けて、その問題を優先するために参加を未定としたらしい経緯がある。
しかし、加盟国を見てみると、チリやニュージーランドが含まれており、議長国がアメリカであることから、アメリカの農産物購入要求を他の国でもしていたのではないかという疑惑が浮上する。
TPPの加盟国は他に、オーストラリア、ペルー、ベトナム、マレーシアなどがあり、カナダは参加を希望していたが、アメリカにダメだと言われ、加盟をやめた。また、中国は情報収拾していたが、加盟を取りやめている。
オウム真理教のテロとは、アメリカの政策に関係があるとしたら、日本の農業が国から保護されて輸入に規制がかかっていることでアメリカの農産物が買われないことを、日本の農業にダメージを与え、良くない噂を流すことにより、それをしやすくしようとするためのものである可能性がある。
口蹄疫問題や核実験の問題は、TPPがきっかけとなっていた、と考えられる。
ところで、農産物を取り扱うスーパーなどの経営陣が、アメリカ人系であったり、市場関係者の中にアメリカ人が含まれていたりすることがあり、これは、TPPは、国際上の上べのものではなく、生活に密着する場にそのようにはたらきかける者がいる。
インドのシャクティという核実験
1998年5月11日と13日に、インドでシャクティという核実験が5回行なわれた。2日間で5回という回数は大変なものである。
インドでは、自給自足ができなくなった、ということだが、インドの農産物交渉とこの核実験の時期が一致しているとなると、この核実験がアメリカ主導のものである可能性がある。
インドが、この核実験により、放射能が地中に蔓延し、農産物が食べられなくなったとすると、輸入を開始するだろう。
アメリカはこれを狙ってわざと政権に核実験をさせるように仕向けた、と考えることができる。
インドの核実験は、隣国のパキスタンが核弾頭を保持したことから、それと対立する形で行なわれた。もし、パキスタンの核保持にアメリカが関与していたとすると、インドが核実験をするだめうと踏んでわざとパキスタンに核を保有させた、ということが考えられる。1998年といえば、まだ9.11のテロ事件は起きてない。
インド政府の政治家がもしＣＩＡであった場合、核実験の実施により、インドの農産物にダメージを与え、アメリカや外国からの農産物の輸入を拡大させる狙いがあったと考えられる。
核実験は、水爆実験や地中実験などが2日間で計5回行なわれた。
インドは仏教国であり、シーズンに合わせた行事などが多少日本に似ているところがある。
