タイ国王一家の偽造口座を作っていたのはＩＭＦ銀行（香港上海銀行）
タイのプミポン国王の偽造口座をタイバーツが下落する前から作っていたのは、香港上海銀行である。この銀行は、ＩＭＦ政策と連動して経営している銀行であると考えられる。
香港上海銀行で作られる偽造口座は、プロテスタント派と対立状態にある宗教の国王クラスの名義であるという。
この偽造口座により、いろいろな罪をなすりつけたり、誹謗中傷が流されたりする。仮谷拉致事件の仮谷氏（明仁天皇？）の偽名口座を作っていたのもこの銀行であると考えられる。
他国の大統領や国王クラスの人物の偽造口座が大量発行されており、いってみれば、エリザベスの嫌いな人リストがこの銀行で作られる偽造口座の名義人である。
香港上海銀行は、もともと、東インド会社というイギリスとインドの貿易会社が設立したか、会長であり、東インド会社の設立者は、チャイルドという名前の人物である。
いつしか、ロスチャイルド銀行と呼ばれるが、設立者と現在の会長は同じ家系の人ではない可能性もあるがわからない。
ロスチャイルド銀行の頭取は、イスラエルとパレスチナの戦争を決める立場にある程の権限を持っているというが、イスラエルとパレスチナの紛争は、これまでの戦争の大元である。
イスラエルとパレスチナの紛争で、リードしているのはイスラエルの方だが、イスラエルとパレスチナの陣地は、入れ替わっていて、パレスチナがイスラエルの領土に、イスラエル人がパレスチナの領土に住むようになり、イスラエルの願いは達成された格好になっている。だから、覇権を握っているのがイスラエル人の方なので、イスラエルがいつパレスチナを攻撃しようとも自由だ、ということである。
それは、仮谷氏がパレスチナの大地主のような存在だったことと無関係ではない。
米英が強いのは、パレスチナを拘束しているも同然だからで、この呪いが解けると米英の力は弱くなる。
イスラエルとパレスチナの紛争は、実は日露戦争の時に終わっている、という説もある。
日露戦争で、日本がロシアに勝利する代わりに、パレスチナの領土をイスラエル人に明渡すというような取り決めがあったとわれている。
日露戦争の時、日本は明治時代で、明治天皇はパレスチナ人の仮谷氏である。しかし、この戦争自体にたいした意味はなく、単に口実に使われただけだ、という説もある。
イスラエルは軍が強いが、パレスチナは経済人が多いので、パレスチナ人は戦争のは参加しないで経済のことを考えていようとする民族の特徴があり、こういう国をまた米英が狙いをつけてくる。
米英は、イスラエルの味方をしていたら幸運が転がり込んできた、という経緯があるために、米英とイスラエル同盟は固い。
米英イスラエルが幅を利かすと経済がおかしくなるのはそのためであると考えられる。
軍力だけ強くて他にとりえのないといえる米英イの同盟は、次にヨーロッパ経済の破綻を企んでいるだろう（ギリシャの支援国）。
地方自治で不正選挙？
アメリカ経済の要は、麻薬と石油代理店業だといわれるが、石油業界で取引国にイスラム思想を押しつけ、麻薬でマフィアを取り込む、というやり方である。
これに対抗するには、そういう政治家を選ばなければいいのだが、世論と反してこういう政治家が選ばれてくるのは、選挙制度に問題があるか、選挙制度の改革をしてもちっとも実行されていないか、不正選挙がまかり通っているからに他ならない。
日本で選挙を管理しているのは、昔は自治省だったが、現在では総務省の自治庁であり、この自治庁が何をしているのかが大きなカギである。
自治庁の管轄している地方行政が、現在の政治権力の大きな部分を占めているといわれる。
つまり、国政より地方自治が強いということで、地方自治により国の官僚が動いているというような形になっているという。
これは、不正が行なわれているのが、地方自治であるという疑いが濃い。
恐らく都市部であり、東京や大阪、名古屋などがそれにあたる。
また、テロ以外で全く機能しないも同然な国政を注目するのはやめて、地方自治に焦点を当てようとする思惑かも知れないが、地方自治の今や花形は、年金や生活保護課などであり、興味が国が支援している国民の生活に向けられている。
しかし、この年金や生活保護を担当している役人が、いつも決まった人物（アレフ→Ｉ原Ｓ太郎の秘書や息子）であり、このことばかりを注目していても、生活が呪われてくるだけだ。
