宝財探偵所の迷宮事件

宝財探偵所が未解決事件に挑みます。

宝財探偵所の迷宮事件 番外編 サイバーテロ問題②

 カスケードホテルの所有者はアメリカ農務大臣

 カスケードの空襲とは、宮崎県に口蹄疫の捜査に行き、首謀者の平田信を逮捕しようと思って平田の農家の敷地内に入ったところ、突然、自衛隊機が飛来して、空爆をした。そのために、捜査員50人以上が死亡した事件である。この自衛隊機か事件にカスケードという言葉が関係するといわれている。
 平田は、自宅に自衛隊機を静岡県に所持しているといわれている。しかし、この自宅というのが、静岡県にある自衛隊施設である可能性があり、アメリカの前大統領なので、そのように自衛隊施設のことを自宅である、と言っている可能性もあるが、自分が所有している土地に自衛隊施設が作られている、なども考えられる。
 平田は、その自衛隊機を使用して、宮崎県の捜査員を空襲により殺害したと考えられる。
 
 カスケードという言葉だが、山梨県山中湖にカスケードホテルというホテルがあり、このホテルの所有者が、アメリカの農務大臣のものである。
 この人物は、A倍S三と同一人物で、首相就任時に、自分の子供たちを呼び泊まらせたが、騙して数人~十人ほどの子供で客を銃殺している。
 このカスケードホテルは、アメリカンスタイルで、カントリーという名前がついている。
 このことと、口蹄疫事件との関係は今一つだが、例えば、このホテルで死亡した人たちが、自由化に反対するかしそうな農業関係者の子供たちであるとか、何らかの共通点があるはずだ。
 また、A倍は麻原彰晃と噂されている人物でもあるので、殺害された子供たちというのは、オウムの被害に遭っていた人たちであった可能性もある。
 だから、彼らにしてみれば、被害者も警察関係者も同じである。
 これが、米軍だとすると、オウムやアレフは米軍組織ということになる。
 彼らは、タリバンのアル・マシリ旅団でもあり、タリバンのテロ組織は米軍ということにもなる。
 そして、その目的は、戦争でなければ農産物の自由化などを求める、ということを要求しつつ、地方での空襲(テロ)を行ない、様子をみながら大規模テロか侵攻の時期をうかがっている、ということになる。
 巨大地震の原因も、TPP交渉であると考えられ、3.11の地震の前に、TPPの交渉をしていた(口蹄疫事件が起きていたのでH山首相の時からやっていた)が、地震が起きたので、交渉を保留状態にしていた。
 しかし、カスケードホテルにN田首相が出向いた直後から、TPP交渉が再開され、現在に至っているが、サイバーテロなども出てきて、口蹄疫地震が再び起こる可能性がある。
 アメリカは、そういうことを知っていて、わざとTPP交渉に出るように圧力をかけているのだ。

 らせん状の階段、カスケード エシュロンはTPP交渉のことだった?

 N田首相がTPP交渉をしたい、と言うと、I原慎太郎がそのように仕組む。カスケードホテルにN田首相を呼び出し、I原慎太郎の持っていた物を山中湖に遺棄し、T中真紀子が「N田首相が入水自殺を図っている」と発言した。これがTPP交渉参加に踏み切る、という合図で、T中は、周囲には、自分の意思ではないことをアピールした。
 そもそもカスケードとは、らせん状の階段に噴水を設置したような物の意味あいがあり、エシュロンはらせん状のものと関係がある。
 エシュロンとは、土壌や海を脅かすことにより、その国の人たちの遺伝子を脅迫することによって起きる盗聴ではないかと考えられる。
 エシュロンとは、アメリカの軍用語だということだが、TPP交渉には、米軍が関与している。
 米軍が関与するということは、農務省や経済省のみの問題ではなく、国の安全に関わる問題に発展することを前提とした貿易交渉である。
 牛肉オレンジ交渉とは、ブッシュが不利な時に出て来る問題であり、アメリカの権限を利用したテロ活動の一環であると考えられる。

 
 情報操作が目的のサイバーテロ

 サイバーテロの目的は、情報操作が主であると考えられる。
 日本の情報や通信は、アメリカと無関係ではない。
 日本が研究していたテレビ放送などの情報通信網は、産経新聞社の東京タワーの建設により、アメリカが主導した。
 また、最初のテレビ局であるテレビ東京は、アメリカの軍が使用していた周波数を日本の科学技術振興財団が買いとって営業を始めている。
 それを止めよう、というする口実の元に、地デジ化が決定され施行され、東京タワーから押上タワーに送信が移行されたが、この地デジというのが、またアメリカの衛星放送を利用した放送となった。
 つまり、東京タワーが押上タワーに放送局の送信が移行したところで、たいした変わりはないか、あってもますますアメリカ圧力が強くなる、ということとなり、その理由も、言い出した張本人が、アメリカのスパイ(米軍関係者)と同一人物であるからだ。この人物は、アメリカの農務大臣と同一人物者である。