大量破壊兵器とは、地震発生装置である可能性があり、それが、直接的に地震を起こす装置というよりも、これまでの慣習のようなものを逆利用した秘密結社製のスパコンが大量破壊兵器であると言うことも出来るのだ。
仮谷清志は女だった
仮谷清志は性別は実は女であるという。この人物は、キリスト教の発祥の一家の当主だが、夫が早川紀代秀であるという。
早川紀代秀といえば、麻原彰晃のバックである、と言われているようだ。
早川という人物
早川紀代秀の性別は男で、仮谷清志の夫が早川紀代秀であるということだ。
そして、早川紀代秀の息子が上裕で、仮谷清志の資産を狙っているのは上裕であるという。
上裕・早川、麻原が仮谷清志の資産を狙っているということになる。
早川が麻原のバックだとすれば、上裕－早川－麻原という順序になり、早川は上裕の世話をしている人物という風になっているようだが、早川と上裕の間に強弱関係がなく、上裕の方が早川から悪質ともいえるほどストーカーを受け、上裕の命令に忠実を装っている早川の方が、上裕の父親である可能性がある。
早川は中国のドン、韓国のトップ
早川紀代秀は、中国のオウム版といわれる法輪功の教祖の李洪志という人物と同一人物で、習金平とも同一人物である。
早川紀代秀がいろいろな人に強く出られるのは、バックが中国だからである。
早川は、韓国の大統領もしている。
竹島、尖閣諸島の問題は、早川紀代秀が糸を引いている可能性がある。
早川は、中国と韓国で「悪いのは全部日本だ」と吹聴して反日感情を煽り立てている張本人だ。
早川紀代秀は、Ａの宮と同一人物で、日本経済新聞社の会長か同クラスの地位がある。
日経社が領土問題と関係がある？
日本経済新聞社といえば、東証株価の日経平均株価というものを出しており、内閣の経済政策は、この日経平均株価を柱にしているようだ。
株価には、日経平均株価の他にＴＯＰＩＸといわれているものがあり、日経平均株価の方は、株価の高い銘柄の平均値を出したもので、ＴＯＰＩＸというのは、全銘柄の平均株価を出したものである。
内閣が指針にしているのは、株価の高い銘柄の平均で、全銘柄の株価は今のところ無視しているようだ。
つまり、内閣の指針としているものが日経平均株価であるということは、日経新聞社の出す情報をアテにしているということであり、日経社と内閣の経済政策は切っても切り離せないもの、ということになる。また、日経社と関係の深い銀行にりそな銀行があり、りそな銀行は、政府系銀行とも呼ばれている。
政治家と縁が深く、政治家に金を貸したりもしていて、衆議院にはりそな銀行のＡＴＭがあるという。
つまり、早川紀代秀は、内閣の経済を握っているような存在である。そして、その人物が、大の反日家であり、中国の国家主席で韓国の大統領で、領土問題を裏で糸を引いている人物なのだ。
このようにしてみると、領土問題というのは、日本の株式市場で日経平均株価ばかり注目する態度にも問題があるように思える。
早川の独壇場となっているからだ。
内閣の最重要課題は経済政策であり、これをはずして政策はないということになっている。
1996年か7年頃から、日本の経済がおかしくなってきた。
しかし、このことの裏にも、日経社が関与している可能性がある。
日経社の系列会社の日経広告社という広告社がアメリカ系の博報堂という広告代理店のビルにテナントとして入っており、風説の流布をしてアメリカが強い株式市場を作ってしまった過去がある。
博報堂は、世論調査を行なう会社の親会社のようなものであるが、アメリカ系の企業（本社はニューヨーク）のため、アメリカに都合のいい世論操作をしている。また、日経社は広告代理店であるが、そもそも日経社に広告を出す企業というのが、他の新聞社と違って、経済に直接関係している新聞社ということで、日経広告社を通して広告を出すと、その企業の経済情報を甘くしてもらえるなどの利点があるようだ。
アメリカの世論操作と日本の経済情報の操作、という点で、この二社には共通点があり、この二社のパワーが合わさり日経社に広告を出せない企業かアメリカに媚を売る企業でない企業がが潰されていったのではないと考えられる。
日経広告社に広告を出せる企業というのは、日経平均株価の主な銘柄かその関連企業であり、またアメリカとも親しくやっているような企業であり、そうでない企業は、政府の経済政策などから取り残されて潰されたのではないだろうか。
そこで、その新しい経済となじめない人たちが経済的困窮者となり、自殺をしたり殺害されていたのではないだろうか。
