高橋克也は、オウムの中では「諜報省」という省に属し、長官だったようだ。
例えば、オウムは資産家を殺害し財産を奪うようなことが明るみになっているが、これをもし、外国でも行い、外国の資産家を殺害して財産を搾取する、ということを行っていれば、その行為は「経済ＣＩＡ活動」といえなくもない。
高橋克也の周囲にいるアメリカ人の集団がもし、経済ＣＩＡであれば、日本はそのターゲットとなり、これまでの日本経済をオウム事件が明るみになったと同時期に崩壊させられていれば、オウムの本当の活動拠点は日本ではなく、日本に強いアメリカだった、という可能性もでてくる。
オウムはこれまでどこの国のためになっていたのだろうか。
経済というものは、まともな社会において発展するのであり、まず、経済が発展する基盤（まともな社会）を壊し、それから資産家などを殺害し財産を搾取するのであれば、赤狩りの裏の目的は財産の搾取である、という可能性もあるのだ。
ところで、オウムを取り締まったのは日本だけなのだろうか。
もし、外国にも組織があるのなら、日本だけの宗教団体と言えるのだろうか。
これは、日本最大の宗教団体のＳ学会にも似ているが、それが彼らの宗教を拡大させる方法なのだとしたら、まず、アメリカの諜報組織と組み、日本に圧力をかけつつ、それが世界に波及して、という方法を取っていることになる。
ドイツが1995年以降、かばわれたのは、ヨーロッパでオウムを流行らせたくないから、という欧州の思惑があるが、もともと、このやり方に問題があったとは言えないのだろうか。その後、欧州でオウムが流行ったかどうかは資料が少なくわからないが、敗戦国を活動拠点にして、戦勝国がそれを利用する、というような図式が成り立っているのだとしたら、これは、宗教を利用したアメリカやイギリスの権力者による謀略でもあり、それは、ドイツ（ヒトラー）とエリザベス女王の関係も原因の一つにあると思われる。
これがわかっていないために、悪い宗教を利用した戦争が行われたり、戦争を前提とした宗教を利用した謀略が暗躍している、という疑惑でもある。
あるいはひかりの輪か
ひかりの輪は、公安で監視対象になっているが、実態はマスコミであまり報道されないのでわかっていないことが多い。
オウムがやっていた資産家殺人などがそのまま受け継がれているか、強化されているのだとしたら、それはそのまま経済ＣＩＡの活動と同じ、ということになる。
