盗聴の仕組み 日本人がテロから逆通報されている
日本人への不法な盗聴は、イスラエル系企業だった。
イスラエル系企業は、リサーチ会社、出版マスコミ会社やパソコン系の企業であるが、会社の中にいる人や新たに募集をかけて応募してきた人などが、もしテロの通報者だったり、オウムやアレフ、タリバンのテロリストから何らかの被害を受けていた場合、企業幹部は、アメリカに「テロがいます」と通報する。その通報を受けてアメリカは、イスラエルに盗聴を依頼する。盗聴は、打ち上げられた衛星が盗聴衛星か、通信機器の衛星に盗聴器搭載の小さな衛星をつきまとわせるなどであると考えられる。
イスラエル系の会社に少しでも関わったことのある人なら、盗聴のターゲットにされかねない。また、オウムやアレフが幹部をしているスーパー業界や金融、証券会社、株や経済関係会社などもそうである。
ところで、イスラエル系企業の幹部をしているのは、Ｉ原慎太郎で、Ｉ原慎太郎がアメリカに通報をしているようだ。
Ｉ原はオサマビン・ラディン師なので、アメリカからマークされていると思われがちだが、全然逆であるということだ。むしろ、アメリカの経済や主力産業に関わる業界の会社の幹部をしているので、実はアメリカから重宝がられている。例えば、麻薬産業はアメリカの南北問題の根本だし、石油業界はアメリカの経済の重要な業界だし、盗聴産業も、アメリカが他国への恫喝に使うのにもってこいだ。
つまり、アメリカがＩ原慎太郎のことを全てＫ泉になすりつけても、どうしてもかばいたい理由が、麻薬、石油、盗聴業界にＩ原が深く関わっているからだ。
Ｉ原は、イスラエルのシャロン前首相と同一人物で、エシュロンを統括する立場にある。
自分で通報し、アメリカに回し、また自分で盗聴行為をする、というように、アメリカをはさんで盗聴行為を行ない、自分の責任で行なったわけではない、といいわけをしたいことと、アメリカが関わると特に日本では逆らえないので、日本人に対して強制力を得られるという点でもアメリカを間にはさむのだろう。
しかし、テロリストのＩ原が通報した人々は、実はテロリストではなく、普通の一般人である。Ｉ原にとつてはこういう人たちが自分の敵である。
自分にとってのテロリストのような人を、物理的な破壊行為のテロ活動をする人だとウソをつき、アメリカに通報しているのがＩ原なのだ。
しかし、アメリカにしてみれば、麻薬と石油、盗聴業界の会社の幹部にある人に、違うというわけにはいかないし、それはアメリカにとって何の得にもならない、として、何もしていない人をテロだと主張するＩ原の通報を認めていることになる。
日本人への不法な盗聴が多いのは、Ｉ原の諜報活動とサウジによる不正選挙の長期政権のせいである。
