1984年から突如として出現したタリバンと言われているが、それはプラザ合意をきっかけにしていた可能性があることがわかった。
プラz合意とは、当時、日本円は1ドル360円だったのを急激に円高に資、1ドル100円台にしようという当時のN曽根元首相とアメリカのレーガン元大統領による合意のことである。
この合意により、日本円は急激に円高となったが、実は、この合意には裏があることがわかった。
N曽根元首相とレーガン元大統領の話し合いの中で、何を犠牲にして日本円を円高にするか、ということが話し合われたと思われるが、N曽根元首相とレーガン元大統領は、同一人物である可能性もあり、実際には、N曽根元首相の独断で、「犠牲」が決められた可能性もある。
当時言われていたのは、「1億総芸能人になり」「リベラルな人物」に日本人がなる代わりに円高にする、ということが吹聴されたようだが、そうではなく、「日本をイスラム化する」代わりに円高にするという密約が独断決定が行われていたと思われる。
1984年は、昭和天皇が崩御する5年前であるが、次の天皇の平成の天皇が、イスラム教の神のアラーと同一人物である可能性があることと同時に、N曽根元首相はイスラム教の創立者のムハンマドと同一人物で、高度経済成長が戦後の昭和だとしたら、次の天皇の世はイスラム社会にする、という計画をもって、円高にし為替や株相場で楽して稼ぐ人々を優遇するような未来想定をしていたのではないかと考えられる。
昭和と平成の間の時期に、日米構造協議なる協議が日米間で行われたが、これは、日本のイスラム化に伴い、これまでの官僚機構や規制を取っ払い、イスラム思想が入ってきやすいように整備し、半導体協議では真面目で勤勉なイメージの日本の半導体を、イスラム化した日本に適合するように作り変えろ、という命令だった可能性がある。その時期の1990年に、アメリカでタリバンのテロが行われているが、このテロに日本かN曽根が関与し、同時進行的に日本のイスラム化を助長したのではなだろうか。
その前には、リクルート事件という政界や省庁を巻き込んだ疑惑事件が問題になったが、イスラム社会の大半はパレスチナ人やパレスチナ人が作ったアラブの国々の社会であり、イスラエルと対立している。リクルートといえばイスラエル人を連想するが、
「日本をイスラム化するのにパレスチナ人とグルなくせに、イスラエルの企業から未公開株を譲渡された」と言ってその譲渡された政治家や官庁が問題になったのだ。
次の佐川急便疑惑では、右翼の街宣車が当時の首相候補をほめ殺しにした、等ということが言われたが、このことの意味することは、これまでの日本が竹下候補が象徴となっており、その人物をほめ殺しにし、イスラム化している日本を揶揄した裏で、近年行われていた日本人女性の遺体をその頃からイラン等に運んでいたのではないだろうか。
テロあり、女性殺人ありの世の中が平成時代の初期から行われていたということになる。この頃、イラン人は変造テレカ（テレホンカード）を作って密売していたが、何もないところで急にイラン人が変造テレカを売るはずもなく、裏で女性を殺害したりテロを起こしたりしてパワーを付けていたので、変造テレカを売っていたのだろうし、ＮＴＴは、リクルート事件で未公開株を譲渡されていた財界人の在籍する企業だった。
N曽根政権当時、国鉄やＮＴＴが分割民営化されているが、これなども、日本の得意な規則的なことや、女性が多く働く企業を分割民営化し、株を外国に売り、日本の物ではないようするためだったのではないだろうか。国鉄のテロ事件が流行ったのもこの頃だ。
この日本をイスラム化する行動が、1984年に突如として出現したタリバンだったのだろうか。日本だけではないかも知れない。N元首相が大統領等に就任した国々で、タリバンのテロが行われたり、政策等を、真の目的を隠して成立させ世界のイスラム化が進んだのかも知れない。
平成時代の初期に誕生したＨ川内閣も、日本のイスラム化に大きな貢献をしている。選挙制度改革だ。それまでの中選挙区制度は、同じ選挙区で与党と野党の両方が当選しやすい選挙制度だったが、Ｈ川内閣では、小選挙区制度という同じ選挙区で1人の候補者しか当選できない制度に変えられた。この選挙制度では、与党政治家の当選が容易になり、野党候補は当選できないことが多い。この選挙制度は、94年の選挙制度から実施されたが、その選挙で勝利した社会党と他の政党による連立政権が誕生している。一見すると、小選挙区でも野党政権が実現するように思えるが、実はそんな簡単な問題ではない。社会党政権のＮ山元首相が、ムハンマドと同一人物のＮ曽根元首相と同一人物だったのだ。つまり、社会党政権下でもイスラム化政策が進んで行くという意味だったのだ。その後、隠されているが、実はN山政権下で、パレスチナ人が形成するイスラム国家であったウクライナとの国交が樹立している。現在、ウクライナはロシアと戦争をしているが、イスラム国家はテロ組織と関係が深く、パレスチナ人が少なかったロシアと対立し、ウクライナの方が欧米から支援を受けるというおかしな構図となっている。
平成の初期は、日本のイスラム化への反発で女性の社会進出が進んだかに見えたが、その後、中東でよく行われている女性の社会進出を阻む、少子高齢化対策が日本で政策化され、「女性は家庭」のイスラム政策を強制されるに至っている。
ちなみに、日本の政策が現実社会と逆転している現象は、日本がイスラム国家だからである。
