宝財探偵所の迷宮事件 ①-23 米国同時テロ事件のつづき

　ドイツ首相の家族はＩ知事を嫌っていたが理由がわからないでいると聞いたことがある。Ｉ知事は、第二次大戦中の宣伝省だったゲッペルスにまるでたちがうりふたつである。ゲッペルスの息子だろうか。ドイツの首相には、娘がいたが、母親がお腹に子供がいたままどこかの男と結婚したために離れ離れとなつてしまった。しかし、それを見つけて自分の娘であると言い張っていたのがＩ知事である。こういう場合、Ｉ知事の行為は、今流行っているオレオレ詐欺師の「娘版」の娘詐欺師である。オレオレ詐欺師はこのような巨大な国際詐欺からヒント得ていた犯罪に違いない。しかし、Ｉ知事にしてみれば、自分の命令で毒ガス開発をしていただろう、とう言い分があるが、それを父親に黙ってやっているところが卑怯なところである。
　Ｉ知事はどうやらドイツと関係がある人物のようである。
　三井住友銀行の大量の偽造口座発行は、ドイツ銀行の三井住友銀行のっとり危機に度肝を抜いた三井住友銀行が、Ｉ知事に脅されて偽造口座を大量発行していると思われる。
　
　1970年代の赤軍派事件にも、ドイツ語が使用されている（ゲバなど）ところを見ると、ドイツがからんでいる可能性がある。
　だから今更それをやめるわけにはいかないが、続けているのも意味がない。他からやられないために続ける、という犯罪をかばう行為から次の犯罪へ、という危険性がある。
　　
　サリン事件という暴力もさることながら、その人個人の意思とは違うＩ知事の思想を、口座や家族への脅しで無理やり従わせるやり口は、テロリストでなかったら何であろうか。
　都内に住む人々のほとんどが、家族に対して何らかの脅しを受けたことがあると予測される。選挙の前などは「もし投票しなければお前の家族をどうにかしてやる」と脅され無理やり投票する場合もあるという。
　しかし、脅しにのってまた再選させればいいことがあるのだろうか。
　選挙管理委員会は、I氏の「白票をムダにするなよ」をまに受け、白票の投票用紙をI氏の名前で読み上げたことがあるという話を聞いたことがある。
　選挙を管理している者がもしそのような不正をはたらいた場合、ずっとその人をかばいつづけなくてはならないらしい。つまり、不正をした方もものすごいツケが回ってくるということだ。ツケは普通の人々にもムチを打つ形で回ってくる。
　信じられないことに、選挙管理委員会の人は、選挙の前に大金持ちになるという。百万、千万単位で金が振り込まれ、今までの体制を維持するように示唆される。
　選挙管理委員会は、市町村、都や県、国で選挙の種類に合わせそれぞれ作られる。一般で募集される場合でも、地方自治体などで応募できる（投票用紙の送付、用紙の収受、事務補助など）。東京都の都知事選の場合は選挙管理委員会は都の職員が運営する。もし、都の職員が金品を受け取っていた場合、選挙が正しく運営されなかったら、誰がそれを見張り誰がケチをつけるのだろう。
　「投票に行ってもムダ」といわれているのは、こういうことではないだろうか。
　どれほど科学が発達しても、選挙だけはちゃんとできないというのなら、国そのものが選挙を正しく行う気がないとしかいいようがない。
　大学の受験でも、コンピュータが不正ばかり行うのだろうか。

　最近の日本人はお国のためお国のためと、自分の生活を捨てて政治家にお布施する人が多い。自分の生活がおかしいくせにいい国など出来るわげない。政治家は、皆の生活を取り上げて自分だけいい思いをしようとしていることに気づくべきだ。そういう人たちは、日本という国に半殺しにされているのだ。