被害者は地震の研究者だったかも知れない
フセインを処刑するといって実は処刑しなかった。
アメリカは、世界に対して大ウソをついていたようである。
イラクのフセイン大統領といえば、大量破壊兵器であるが、東日本に起きた巨大地震は、まるで大量破壊兵器を使用したように、一瞬のうちに町が崩壊している。
被害者は、地質調査のエキスパートであり、地質といえば、地震の研究なども含まれているだろう。
犯人らは、被害者を前々からつきまとっていた可能性があり、そこから地震に対する知識を学んだ可能性もある。
被害者が地震の研究者であったとすれば、フセインの犠牲になったのは、地震研究者ということになる。
フセインで菅直人政権が崩壊するためには、日本への巨大地震が条件となっている可能性もあるが、そのことを知っていて、だまって指をくわえてそれを待っている政治家が多いようでは、本当に日本は崩壊しかねないだろう。
大量破壊兵器使用？
大量破壊兵器がもし、原発による地震テロであるとしたら、わざと地震を起こし原発を爆破させその国を壊滅させるために、わざと相性の合わない国からの原料の輸入を決めたことが考えられる。
さらに、核物質の輸入国に、輸出先の国の情報が漏れてしまう危険があり（だから友好国でなければならない）、もし、その国が何かを企んで、テロ組織と共に、国の崩壊を狙っていたとしたら、このことは大量破壊兵器の基盤堅めといえる。
アメリカは、このようにして、戦争だといい、他国に戦争を起こすが、国民を殺害し、首謀者が研究開発した武器を手に入れ、首謀者を逃し、他国への恫喝に利用するのだ。
チェルノブイリ原発事故は、原料の輸入先を替えた直後に起きていた
チェルノブイリ原発事故の時、これまで物質を輸入していた中国を止めて、北朝鮮に切り替えた直後に事故が起きたという。
もし、これが本当であるなら、原料の不一致と作為的な操作などの要因のために、原発事故が起きたと考えられる。
チェルノブイリの後、ソ連は、ロシアと国名を替え、デフレと物不足が起こり、スターリン像が倒され、ソ連の崩壊といわれた。
オウム真理教の施設が宮城県にあるが、宮城県でオウムは、日本の経済界の人々を殺害していた。
文京区の兄弟で政治家をしているＨ山邸に似た建物が宮城県にあり、この建物内に経済人を呼び、このような事態はいったいどうなっているのだ、という経済人たちに説明するフリをして、銃殺していた。
Ｈ山兄弟の弟のＨ山邦夫は、経済人の糸山英太郎やＯ沢一郎と同一人物で、長銀を買収したＨＳＢＣグループの香港上海銀行の東京支店の支店長か幹部である。
日本経済を破綻させるために、経済人を殺害していたことがわかる。
香港上海銀行は、ＩＭＦ政策銀行と同じであると思われるが、鳩山邦夫は、当時ＩＭＦ政策でかばわれていたタイの国王だった。
タイを救うために、日本経済を破綻に追いやっている。
2010年にタイの支援から、ギリシャの支援に変わっているが、2011年3月11日の巨大地震は、今度はギリシャを救うための前兆であることも考えられる。
阪神淡路大震災が起きたのは1995年、タイの支援が始まったのは、大震災の後、オウム事件が多発し、その直後である。
