サイバーテロの被害を受けた人たちがよく言っているのは、不審なメールが流れてくると調子が悪くなる、というようなことだが、もし、メールがテロの原因だとすれば、次のようなことが考えられる。
メールやインターネットをする際に、ＩＤやパスワードが必要になるが、それを知り得ることが出来る人物が、不審なメールを流している犯人と同一人物か犯人グループの一味である、ということだ。
ＩＤやパスワードを知り得る立場にある人物に、不審なメールを出される、ということは、危険なことであることがわかる。
では、何を目的にしているのだろう。
サイバーテロ問題が浮上した時、国会では、ＴＰＰ問題が出てきていた。
ＴＰＰ問題というのは、要するに市場開放問題のことであるが、牛肉や野菜などを外国から輸入しやすいように関税を安くして貿易が出来るようにする、というものだ。
しかし、問題は、肉や野菜の値段が安い外国産のものを買うようにさせる方法として、国内（日本）の農産物に対してテロ活動を行い、風評被害で売れなくなった分、外国産の農産物を買わせる、という手段が行われており、それをインターネットなどで暴露されると、テロをしている側の正体がバレてしまう、それを阻止するため、テロをしている犯人を突き止められたり、何故テロを行っているかの理由をわからなくすることを狙って、サイバーテロが行われていたようなのだ。
サイバーテロの犯人は、中国である、という説が出ていたが、これには裏がある。
日本の市場開放を最初に言ってきたのは、アメリカであることは誰もが知っているが、実は、農産物を日本に輸出しているのはアメリカだけではない。どちらかというと、アメリカは肉、中国は野菜が日本に入ってきているが、中国とアメリカがグルになり、両方でやっているというよりも、アメリカの政治家と中国の政治家が同一人物（大統領と国務院総理）であるとか、ＣＩＡと中国情報部のトップが同一人物、などということが考えられる。また、アメリカのテロ攻撃を暴かれないために、中国情報部を使って中国の仕業に見せかけている、などということが考えられる。
また、この時期と一致して、インターネットの回線方式を変更させるよう勧誘電話が頻繁にかかってきていたことがわかっており、この勧誘とテロが関係がある可能性がある。
勧誘電話は、ある大手企業の名前を名乗っているが、1986年に民営化されている。民営化されている、ということは、アメリカ政府関係者が株を持っている、ということと同義語も同然だ。
サイバーテロのメッセージと関係のあるＪＲもこの時期に民営化されている。
また、この勧誘電話の企業に依頼をしてきた人物は、Ｎ田首相であるいわれており、Ｎ田は、1986年当時、アメリカの大統領だった人物と同一人物である。
布団事件について
ＴＰＰ問題とサイバーテロに関係がある、という布団事件だが、Ｔ中真紀子が芦ノ湖で入水自殺をした、という噂の意味がわかってきた。
布団事件とは、2011年10月20日前後に、都内のある建物のホールの前に布団が放置されそれがなくっていた、というものだが、この布団がＴ中真紀子のものでＴ中は自分でその布団を芦ノ湖に遺棄していた、ということだったことがわかった。
この事件が起きた頃、Ｎ田首相はＴＰＰ問題を協議するため、ＡＳＥＡＮ会議に出席している。Ｔ中には替え玉がいて、この事件は替え玉の方に起きたもの。
Ｔ中は、江東区主催のふれあい物産展でりんごジュースを飲んだ後、意識が薄れ、救急隊員に介抱されていたが、ホールの前に放置されていた布団とは、その時使用していた布団だった。
この時の救急隊員がＮ田首相と似た人物で、Ｔ中とこの人物の間で何らかのいざこざがあったようだ。
