宝財探偵所の迷宮事件

宝財探偵所が未解決事件に挑みます。

宝財探偵所の迷宮事件 29-297    仮谷さん拉致事件のつづき 人工地震の仕組 火災報知器の悪用

 人工地震の仕組みとは


 火災報知器につけられている半導体ICがあり、原発所に火災報知器か半導体ICがついている機器が壁などにつけられているか、ICを搭載した携帯電話かポケベルなどが壁に埋め込まれているとする。
 火災報知器は、煙を探知すると、直接消防庁とスイッチひとつで連絡できる仕組みになっているものが多い。
 しかし、これを悪用して、原発所から何も連絡がないのに、「消防庁」を名乗る者から、壁に埋め込まれたポケベルか携帯電話に連絡が入り、呼び出し音が鳴るが、壁に埋め込まれているために、どこにあるのかがわからない。しかし、これを何度がしているうち(消防庁から電話をかける)、原発機がパニックを起こし、緊急停止したり、緊急停止しない場合には、爆発が起きるのではないかと考えられる。
 消防庁は、日本では現在、アメリカが管轄しているといっても過言ではない。何度も言うように、日本の首相となった者が、イラクフセインと同一人物であり、火災報知器の義務付けとは、つまり、石油コンビナートを守るために、一般家庭にフセインを守らせようとする法律である。
 このことにより、フセインの危機的状況の時には、一般家庭(火災報知器が取りつけられている家など)の火災報知器が誤動作を起こして消防車が出動したりする。
 しかし、このシステムが原発所に導入されていると、テロ目的の消防庁アメリカ政府(アメリカではテロと思っていない)が、原発所の壁に埋め込まれたポケベルか携帯電話に消防庁用の連絡装置か消防庁員と同じ型の携帯電話から直接電話をかけ(遠隔装置)、原発所をパニックにして、地震を発生させると考えられる。
 消防庁アメリカなのは、消防法一部改正という名で義務付けられたのが、火災報知器だからで、この改正が、フセイン政権のためなので、アメリカが介入する大きなスキを与えたのである。
 イラクは、この火災報知機の法案を制定して何年か後に、イラク戦争が起こったという。
 日本はイラクと同じシステムに近づいているか、既にそうなっていると考えられる。
 当時の首相はK泉だが、この人物はフセインと同一人物である。しかし、2007年に辞めたからいいじゃないかと思うかも知れないが、再び、民主党菅直人として、首相職に就いている。
 
 反日政治家かCIAがうようよしている日本の政界

 菅直人は、6月に不信任案を提出されたが否決され、それを受けて自主的に夏までに辞任すると表明した。
 この裏で、日本の政治家が何を考えているかというと、次の後継者か次の首相には、またフセインを選ぼうとしているか、フセインと同じような状況にあるテロリスト仲間を選ぼうとしている。
 もし、民主党政権が続いた場合、フセイン高橋克也の妻で愛人の菊池直子(田中真紀子森山真弓、扇千影)か、同じ逃走犯の平田信岡田克也)代表(首相)とするか、もし総選挙になり、自民党が政権を執った場合には、再び小泉を選ぼうとしているのだ。
 これは、反日政治家が政界に多い表われであり、彼らはたいていCIAか反日朝鮮人であると思われる。
 狙いは、フセインをまた首相に選んでいる、といいがかりをつけた(カコつけた)国の侵略行為か戦争である。
 しかし、フセインは国民が選ぼうと思って選んでいるのではなく、政界の力関係が主な要因である。CIAの謀略のせいであるといえる。
 

 フセインの処刑は2006年12月

 フセインが処刑されたのは、2006年12月末。消防法一部改正が施行されたのは、2006年の春頃。
 フセインへの攻撃を交わすための消防法一部改正は、約6ヶ月間しかその効力を得られなかった、と考えられる。しかし、2006年春から火災報知器は義務付けされたので、この先もずっと火災報知器の設置が義務付けされる。
 この法案は、フセインが死亡した時点で意味のないものとなったはずなのに、である。
 アメリカは、よくこのような手を使って、そのことに気づかないばっかりに、その決定された事を手がかりにして、ててがかりをつけてくることがある。
 意味のない法をいつまでも放置しておくことにより、ますますおかしな方向へ突き落とされる結果となる。
 この法案は、日本国に必要な法案なのかも疑わしい。
 フセインは実際には処刑されずに生きているが、処刑で死亡したことはアメリカの発表によるもので、そうするとアメリカの口実は何なのだろう。
 オサマビン・ラディン師も、2011年5月に死亡したと発表している。