東京タワーから異常な電波？ ＴＰＰ交渉の参加表明
2011年11月15日前後から、東京タワーで異常な電波か電磁波が出ているとみられる。東京タワーは、3月11日の東北の巨大地震で、てっぺんのアンテナが曲がってしまった。
地デジ化は、2011年7月に完了するはずだったが、巨大地震の影響で、福島県などの東北３県の地デジ化が来年の2012年7月に延期されて、まだ東京タワーの送信は、東北3県が行なっている。
東京タワーからの異常な電波は、東北の新たな地震か、東京に近い富士山近くの地震の予兆かも知れない。
最近、富士山の近くの吉田市などで、床下浸水などの被害が出ており、地震の前触れである可能性もある。タイでも洪水が起きており、日本だけでなく、アジア全体が地震の被害に遭うことも考えられる。あるいは、タイと日本に地震が起きるかも知れない。
3月11日の地震の時には、東京は震度5か6だったが、今度は富士山の近くかも知れないので、東京にももっと大きな地震が来る可能性もある。
地震は、土壌を汚染したり、土壌に異変があると、起きることがあるらしく、ＴＰＰ交渉で日本が参加を表明したことで、日本の農業がつぶされ土壌に異変が起きる可能性があり、このことが原因で巨大地震が起こることが考えられる。それも年内である。
大証が東証に買収される理由は、ＴＰＰ交渉参加のための関東の災害防止？
このことと同時進行しているか、証券取引所の大阪が、東京に買収されることになった。これは、東京（関東近郊）で起こるかも知れない災害を、関西になすりつけようとする戦略なのだろうか。
関東地方や東北地方は、巨大地震により痛手を被っているので、ＴＰＰ交渉参加により再び関東地方が地震に見舞われたら困るので、それを関西になすりつけるために、大証を東証に合併させる案が出てきたのではないだろうか。
例え、それが実現化されたとしても、東京では、関東地方や東北地方で放射能汚染された農作物で、地のもとが食べられなくなった時には、近畿地方や関西、九州地方の農作物でしのいできた感がある。しかし、関西地方も巨大な災害が起こり、再び原発事故などが起きれば、今度はそれが出来なくなる。首謀者の狙いは、その逃げ道をなくさせ、ＴＰＰ交渉参加による、日本の自給自足に不安を抱かせ、結局外国の農産物を買わせるように仕向けることであろう。
このことがすでにわかっている人たちが政権を執っているので、関西地方などの農家が削減されたりリストラされることが予想され、競争力をつければ大丈夫と教えられている農家は、今度は、正当防衛としての護身術を身につけなければならないだろう。早い話が、殺害事件の被害者になっても、ＴＰＰという国の政策のためだ、として警察も動かなくなるということだ。
3月11日に巨大地震が起きた際に、岩手県などの東北地方の海岸が一部、海水が増し、地形が変わった。このことを水没であると仮定すると、再び事故かで巨大地震が起きた時に、その地域が水没する可能性がある。
土壌を汚染させたり、不安要素が出て来ると、海はその地を飲み込んでしまうというような説がある。
日本では、富士宮の床下浸水が報道されたり、タイでは洪水被害が相次いでいる、という報道がされているが、これも類似した例である可能性がある。だから、次に巨大地震か災害か大きな事故が起きるとすれば、静岡県やタイであるという可能性が出て来る。
