宝財探偵所の迷宮事件①-110 9.11同時テロ事件のつづき白人の戦争計画が共産主義に転嫁される ＩＭＦ

　タリバンのテロにも大統領暗殺にも、白人主義者が関与しているが、アメリカでは、白人が犯罪をおかした場合には、たいして調べもしない習慣がある。日本で天皇家が犯罪に関わった場合に捜査を中止するのと同じである。
　白人が戦争を計画し、共産党などを犯人と決めつけ弾圧をさせ、それで世の中丸くおさまるのだろうか。白人は卑怯であり、世界を巻き込んだ事件は白人に支配されている国だけというわけではない。
　世の中の悲しい出来事は白人によって起きている可能性が大きく、テロを戦争行為だと騒ぎ、世界で憂慮され配慮されていたくせに、白人が犯人だとわかると、とたんに誤魔化したり、開き直るアメリカには憎しみを覚える。
　アメリカは即刻、自分たちが疑った無関係な人々に対する無意味で無差別的な偽りの制裁をやめるべきである。真犯人は、アメリカ国内の白人主義者たちであるのだから。同じ白人のイギリスも同罪である。イギリスも格好をつけておきながら、日本のタリバン政治家・Ｍ元首相の亡命を受け入れている。しかも、アメリカほど世界にアレルギーがないので、イギリスだったらいいやと思う人々が多い。そのせいで、日本のタリバン政治家は、他の亡命者より、格段にちやほやされている。

　クリントン政権で、アメリカは経済ＣＩＡという組織を作った。これは、日本だけではなく、世界の金融業界を巻き込んだアメリカ経済のための組織であるらしい。しかし、実態は今のところわかっていないが、世界の金融業界の中にアメリカのスパイがいるということだ。
　日本は自分から他国へスパイを送り込み、自国の都合のいいように操作するなどといことは考えもつかないが、アメリカの場合は違う。
　具体的には、世界や日本の銀行や証券会社にスパイがいるということだろう。
　例えば、ある証券会社がアメリカの経済ＣＩＡだったとする。彼らは、まず、政治家に取り入ることを考えるはずだ。有利な株があると持ちかけ、株を買わせ儲けさせる。その株がアメリカや関連企業の軍需株であるとする。
　あまりにも金が入って来たり儲かったりするので、政治家の間で自分も自分もと言ってその証券会社と取引をする。この会社の資金になっていたのはアメリカだろう。やがて、証券会社は、日本をかばう放送局や重要企業の株を買いあさり、あの証券会社はおそろしい、などと噂を立てられるが、その噂はやはり噂だけではなく、アメリカの莫大な資金があったというわけだ。
　このような組織が世界中にあったとすると、彼らアメリカの軍需企業の思うままであり、勢いにのった軍需企業がまた政治家に金を払い、女を殺せなどと命令する。
　イギリス人が設立したＩＭＦという国連関連機関があり、ＩＭＦは、加盟国の世界の中央銀行をリーダー的立場を担っている機関だとされる。
　イギリス人とアメリカ人の設立や代表者がいて、これがどうやら経済ＣＩＡと関係がありそうだ。
　中央銀行は、ＩＭＦの意向を汲んででさまざまな決定がされるとすると、
国の経済状態がある程度ＩＭＦによって決められることになる。
　例えば、ＩＭＦが偽造口座を発行した場合、それは世界銀行共通のものになってしまいかねない。
　いってみれば、世界金融機関のボスである。
　ＩＭＦは偽造口座を発行しいるか、偽造口座を作っている者に便宜をはかっており、これが経済工作でなくて何であろう。
　テロリストだから、国際犯罪人であるから、とか、そういう理由ではなく、例えば、その国の経済政策に対し貢献している人や団体に狙いをつけて、その人や団体の偽造口座を発行している人に便宜をはかり、作られた者をテロリストであると誹謗中傷すると、世界の銀行はＩＭＦの言う通り、ターゲットを経済的に窮地に陥らせることができるということである。
　経済ＣＩＡとは、世界的な経済暴力団になりうる可能性もある。アメリカの大統領がもし、そのような意向があった場合には、国連の権力でそれは正当化されてしまう、というわけだ。しかも、白人が権利を握る団体であるので、白人主義が横行するが、同時にそれは軍事圧力の世界暴力である。
　例えケチをつけたところで、どうにもなるわけではないのだから。