リクルート事件とは 働く人を管理していた？
1980年代後半に起こったリクルート事件だが、この事件とはいったい何なのかがよくわからない。
しかし、働く人たちに関係がありそうだ。
リクルート事件では江副と、中曽根や竹下といった首相経験者が逮捕された。
リクルート社や首相らは、働く人たちに何をしていたのだろうか。
リクルート事件には、ＮＴＴも登場し、スパコンが出てくる。
スパコンは、人の情報を管理するものであると思われるので、こんなことをしていたのではないかと考えられる。
リクルート社は、日本で働く人を管理するために、電話会社とグルになり、その電話番号から発信された企業がどこであるかをパソコンに管理していた。このことのデータの積み重ねにより、その人がどこの業種にいて、どんな会社を受けたかがわかるようになる。
一方、リクルート社は、企業の経営者などの家族を殺して、企業情報を集めた。リクルート社の求人情報は、このようなリクルート社に殺害された経営者が経営する企業の情報が掲載されている。
企業情報と働く人情報を集めたリクルート社だが、これを今度は政治家に提供。
自分たちの政策に反感を持っている人を特定し、どこの会社で働いているとか、どういう業界、業種で働いているのかを特定し、その業界に圧力をかけたりする。
その結果、その人はその業界を追い出されることになり、政権の都合のいいように事が運ぶ。
政治家と相反するものが働く人という構図があり、それを邪魔することによって世の中をいいなりにしようと考えた。
これがリクルート事件の輪郭なのではないだろうか。
リクルート事件に関係のあった政治家は、竹下、中曽根などだが、竹下は上裕史浩、中曽根は妓郷蟻析困任△襦そして、リクルートの江副は、石井久子である。
この三人は、日本の企業を支配している、と言われている人たちで、オウム真理教の幹部である。
どの会社に行っても必ずオウムが一人いる、とも言われているが、その理由は、リクルート事件にあったのではないだろうか。
彼らが経営している企業でなくても、彼らの圧力が強い、ということは、経営者を殺されていたり、求人情報をタダで出せる代わりに会社情報を握られる、などのことが行なわれているのではないだろうか。
オウムと日本の会社というのは密接に関係していることがある。
ＮＴＴは、中曽根内閣の頃民営化され、株が売り出された。
そのため、国営企業だった電話会社が外国人も株を持つようになった。株を4％以上持たれると乗っ取りが成功した、といわれる。
電話会社の株を持っている人たちはどういう人たちかよくわからないが、反日感情のある人たち、ということはたいてい予想できる。
リクルート社がイスラエル企業といわれていたし、中曽根もイスラエル人といわれていた。電話会社の株をたくさん持っているのがイスラエルであるとしたら、イスラエル（モサド）は、日本の働く人の情報を手に入れたかった、ということになる。
リクルート社がモサドだとすれば、スーパーコンピュータの情報がモサドに握られている可能性がある。
よく、個人情報の流出がニュースになることがあるが、こういう事件の犯人は、国内にいるモサドではないだろうか。
